ソフトバンク、ノキアを5G通信機器の主要ベンダに選定

フィンランドのNokiaはSoftBankより第5世代移動通信システム(5G)を展開するための主要な通信機器ベンダに選定されたと発表した。 NokiaはSoftBankに対して複数の周波数に対応した5G向け無線アクセスネットワーク機器を供給する。 SoftBankに対してNokiaの5G AirScaleを供給することが決まっており、5G AirScaleは複数の周波数および分散型アーキテクチャと集中型アーキテクチャに対応するため、So ...- more -

豪州向けにOPPO Reno 5Gを発表、最大手のTelstraが取り扱い

中国のGuangdong OPPO Mobile Telecommunications (OPPO広東移動通信)の豪州法人であるOPPO Mobile AustraliaはNR/LTE/W-CDMA/GSM端末「OPPO Reno 5G (CPH1921)」を豪州向けに発表した。 第5世代移動通信システム(5G)に対応したスマートフォンである。 OSにはAndroid 9 Pie VersionをベースとしたColorOS 6を採用する ...- more -

OnePlus 7 Pro 5Gの販売を開始、OnePlus初の5Gスマホ

英国のBT Group傘下で同国の移動体通信事業者(MNO)であるEEは中国のOnePlus Technology (Shenzhen) (深圳市万普拉斯科技)製のスマートフォン「OnePlus 7 Pro 5G」を発売した。 EEは2019年5月30日に第5世代移動通信システム(5G)を商用化しており、5Gの商用化に合わせて2019年5月30日よりEEのポストペイドプラン向けにOnePlus 7 Pro 5Gの販売を開始している。 O ...- more -

英国のEE、5Gサービスを開始

英国のBT Group傘下で同国の移動体通信事業者(MNO)であるEEは第5世代移動通信システム(5G)を商用化した。 2019年5月30日より英国の移動体通信事業者としては初めて5Gサービスの提供を開始している。 5Gの通信方式は標準化団体の3GPP (3rd Generation Partnership Project)で5Gの要求条件を満たすために規定されたNR方式を採用する。 周波数はサブ6GHz帯の3.5GHz帯を使用しており ...- more -

ソフトバンク、エリクソンを5G通信機器の主要ベンダに選定

スウェーデンのEricssonはSoftBankより第5世代移動通信システム(5G)を展開するための主要な通信機器ベンダに選定されたと発表した。 EricssonはSoftBankに対して中周波数および高周波数の5G向け無線アクセスネットワーク機器を供給するほか、既存のLTEネットワークの強化も行う。 EricssonとSoftBankは2015年より5Gの共同実証実験を開始しており、その協業の結果として主要な5Gの通信機器ベンダに選定 ...- more -

UQ mobile、AQUOS sense2 (SHV43-u)にAndroid 9 Pieを提供開始

UQ CommunicationsはSHARP製のスマートフォン「AQUOS sense2 (SHV43-u)」に対してOSのバージョンアップの提供を開始した。 2019年5月30日よりバージョンアップの提供を開始している。 バージョンアップを適用するとOSのバージョンはAndroid 9 Pie Versionに上がる。 主な改善内容には電池が長く持つ自動調整バッテリー機能の追加、より便利な文字入力への変更、マナーモードの操作をシンプ ...- more -

J:COM MOBILE、Galaxy A30 (SCV43-j)を6月7日に発売

Jupiter Telecommunicationsは韓国のSamsung Electronics (サムスン電子)製のスマートフォン「Galaxy A30 (SCV43-j)」を発売すると発表した。 KDDIおよびOkinawa Cellular Telephone (沖縄セルラー電話)のネットワークを利用した仮想移動体通信事業者(MVNO)として展開するJ:COM MOBILEのAプランのラインナップで2019年6月7日に販売を開始 ...- more -

IEEEがファーウェイとその従業員の論文査読を禁止、技術の輸出にあたる可能性

電気電子学会(Institute of Electrical and Electronics Engineers：IEEE)は米国政府の措置を受けて中国のHuawei Technologies (華為技術)などに対して活動を制限する措置を講じたと明らかにした。 米国の政府機関である商務省(Department of Commerce：DOC)傘下の産業安全保障局(Bureau of Industry and Security：BIS)は ...- more -