OnePlus 11はOPPOの製品に

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中国で発売したスマートフォン「OnePlus 11 (PHB110)」は中国のOnePlus Technology (Shenzhen) (深圳市万普拉斯科技)の製品ではなく中国のGuangdong OPPO Mobile Telecommunications (OPPO広東移動通信)の製品となった。

OnePlusのスマートフォンはOnePlus Technology (Shenzhen)が2014年に最初の機種を発売しており、当初より製造施設などGuangdong OPPO Mobile Telecommunicationsの経営資源を活用してきた。

しかし、2020年以降はOnePlus Technology (Shenzhen)の研究開発部門をGuangdong OPPO Mobile Telecommunicationsに統合するなど、OnePlus Technology (Shenzhen)の機能をGuangdong OPPO Mobile Telecommunicationsに統合する動きが加速した。

型番規則もGuangdong OPPO Mobile Telecommunicationsに統合しており、中国で2022年以降に発売したOnePlusのスマートフォンとしてはOnePlus 10 (NE2210)まではOnePlus Technology (Shenzhen)の型番規則を適用していたが、OnePlus Ace (PGKM10)からはGuangdong OPPO Mobile Telecommunicationsの型番規則を適用することになった。

それでも、OnePlusのスマートフォンはOnePlus Technology (Shenzhen)の製品として展開してきたが、OnePlus 11はGuangdong OPPO Mobile Telecommunicationsの製品となった。

OnePlus 11はGuangdong OPPO Mobile Telecommunicationsの製品であるため、本体や梱包箱のラベルに記載する名義はGuangdong OPPO Mobile Telecommunicationsの正式な中国語の商号であるOPPO広東移動通信有限公司となる。

中国政府の認証では申請者もGuangdong OPPO Mobile Telecommunicationsとなっている。

Guangdong OPPO Mobile TelecommunicationsおよびOnePlus Technology (Shenzhen)は中国のGuangdong Oujia Holdings (広東欧加控股)の完全子会社であるため、Guangdong OPPO Mobile TelecommunicationsおよびOnePlus Technology (Shenzhen)は兄弟会社である。

当初、OnePlus Technology (Shenzhen)はGuangdong Oujia Holdingsの持分比率が100%ではない子会社として存在したが、Guangdong Oujia HoldingsがOnePlus Technology (Shenzhen)を完全子会社化して支配力を高めたことで、Guangdong OPPO Mobile Telecommunicationsへの機能の集約も加速したと考えられる。

OnePlus 11の発表後もOnePlus Technology (Shenzhen)の法人格は存続しており、法人としてはGuangdong OPPO Mobile Telecommunicationsと統合していない。

Guangdong Oujia Holdingsの傘下でスマートフォン事業を行う事業会社としてはGuangdong OPPO Mobile TelecommunicationsおよびOnePlus Technology (Shenzhen)のほかに、RealMe Chongqing Mobile Telecommunications (RealMe重慶移動通信)も存在する。

なお、3社の事業会社はGuangdong Oujia Holdingsの完全子会社である。

Guangdong OPPO Mobile TelecommunicationsがOPPOとOnePlusのスマートフォン、RealMe Chongqing Mobile Telecommunicationsがrealmeのスマートフォンを展開することになる。