ソニーグループが2021年度通期の業績を発表

Sony Groupは2021年度(2022年3月期)通期の連結業績を発表した。

2022年3月31日に終了した12か月間となる2021年度通期の連結売上高は前年同期比10.3%増の9兆9,215億1,300万円、営業利益は前年同期比25.9%増の1兆1,175億300万円、株主に帰属する当期純利益は前年同期比14.3%減の8,821億7,800万円となった。

業績の発表に伴いビジネスセグメントおよび製品カテゴリ別の業績も公表しており、スマートフォン事業を管轄するビジネスセグメントおよび製品カテゴリの業績が判明している。

ビジネスセグメント別ではエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション(EP&S)分野の外部顧客に対する2021年度通期の売上高は前年同期比13.9%増の2兆2,978億8,600万円、営業利益は前年同期比66.5%増の2,129億4,200万円である。

製品カテゴリ別ではモバイル・コミュニケーションカテゴリの外部顧客に対する2021年度通期の売上高は前年同期比2.0%増の3,658億6,400万円となった。

スマートフォン事業は主にXperiaシリーズで展開するスマートフォンの企画、設計開発、製造、販売などを行い、EP&S分野のモバイル・コミュニケーションカテゴリがスマートフォン事業を管轄する。

モバイル・コミュニケーションカテゴリにはスマートフォン事業のほかにインターネット関連サービス事業も含まれている。

ただ、EP&S分野は2022年4月より名称をエンタテインメント・テクノロジー&サービス(ET&S)分野に変更した。

ビジネスセグメントの名称の変更に伴う管轄範囲の変更はないが、2022年4月1日以降を対象期間とする連結財務諸表からはスマートフォン事業を管轄するビジネスセグメントの名称がEP&S分野からET&S分野に変更されることに留意しておきたい。

業績の発表と同時に公開する補足資料では主要製品の販売台数としてスマートフォンの販売台数も長らく掲載してきた。

しかし、2021年3月31日に終了した3か月間となる2020年度(2021年3月期)第4四半期を最後にスマートフォンの販売台数は掲載を終了することになった。

そのため、2021年4月1日以降はスマートフォンの販売台数を公表していない。

スマートフォン事業はSony Groupの完全子会社であるSonyが事業会社となる。

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