明けましておめでとうございます

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読者の皆様、

明けましておめでとうございます。

2021年も記事を読んでいただき、ありがとうございました。

2020年と同様に制限が多く苦労した1年でしたが、記事を読んでいただけたことが励みとなりました。

2022年も日本を含めたアジア太平洋地域および中東地域を中心として、世界の電気通信分野の情報を発信できるよう取り組みます。

周波数政策や各種規制を含めた電気通信行政、携帯電話事業者を中心とした電気通信事業者の動向、基地局などの通信設備からスマートフォンなどの端末まで、可能な限り広範にカバーできるよう努めます。

メジャーな情報からマイナーな情報まで、需要はないかもしれませんが、興味関心の赴くままに取り上げる方針です。

この機会に筆者の主観ですが、せっかくなので日本を除く2021年のアジアの電気通信分野で最も注目した3点のニュースを簡潔に紹介します。

筆者としては特に朝鮮民主主義人民共和国(以下、北朝鮮)の政府機関再編、ミャンマー(ビルマ)情勢の影響、携帯電話事業者の統合加速に注目しました。

北朝鮮では電気通信行政を管轄する逓信省を主軸に電子工業省と国家情報化局も統合し、情報産業省を設置することになりました。

実際に訪朝して逓信省が運営する施設を視察したことがあるため、逓信省を主軸として情報産業省に改編したと判断できました。

ミャンマーでは一部の携帯電話事業者が撤退を決断するなど、情勢が携帯電話事業者の事業運営に大きな影響を与えています。

台湾、タイ、マレーシア、インドネシアでは主要な携帯電話事業者が統合で合意しており、業界再編の動きが活発化しているため、2022年は統合後の取り組みや電気通信市場の変化にも注目したいところです。

最後に、2022年は実に3年以上も放置していたInstagramを再開するので、こちらもチェックしていただけると幸いです。

2022年も国際的な移動は容易ではないと想定できるため、近畿地方を中心に細々と活動していきます。

読者の皆様にとって希望に満ちた年になることを願います。

今年もよろしくお願い申し上げます。

2022年(令和4年)1月1日