MTN Groupが衛星活用で複数の方法を検討、Lynk Globalとは直接通信の試験実施

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南アフリカのMTN Groupは衛星通信を活用した取り組みを紹介した。

MTN Groupはアフリカ各国を中心に連結子会社および関連会社を通じて移動体通信事業者(MNO)として携帯通信事業を行う。

アフリカ各国では遠隔地を中心にカバレッジが不十分な地域も多く、複数のベンダと協力してオープン無線アクセスネットワーク(オープンRAN)を導入して携帯通信網の整備を進めるなどカバレッジの確保に努めてきたが、地形や経済的な理由から依然として携帯通信網の整備が困難な場所が多く存在するため、衛星通信を活用する計画である。

衛星通信の活用は2種類の方法を想定しており、携帯端末と衛星で直接通信する方法と基地局のバックホール回線に衛星通信を利用する方法の検討を進めている。

携帯端末と衛星の直接通信は米国(アメリカ)のLynk Globalと試験を実施したほか、Rakuten Group (楽天グループ)などが出資する米国のAST SpaceMobileとは協力を模索している。

Lynk Globalとはリベリアのグランドバッサ郡ゴーウェンの熱帯雨林に囲まれた遠隔地で携帯端末と衛星の直接通信でメッセージを送受信できることを確認した。

音声通話とデータ通信の試験も実施する計画である。

南アフリカとガーナでは試験に向けた準備をLynk Globalと進めている。

ほかに米国のOmnispaceとも携帯端末と衛星の直接通信で協力を検討しているという。

Lynk Global、AST SpaceMobile、Omnispaceいずれも携帯通信技術を用いて携帯端末と衛星の直接通信を実現するが、Lynk GlobalとAST SpaceMobileは地上の移動体通信事業者が割当を受けた周波数を使用するため、既存の携帯端末でも利用できる。

一方、Omnispaceの場合は衛星通信用の周波数で携帯通信技術を導入する方法で、MTN GroupがSバンドの使用を検討しており、端末側で非地上系ネットワーク(NTN)向けに定義したBandを実装する必要がある。

基地局のバックホール回線に衛星通信を利用する取り組みはナイジェリアとルワンダでSpaceXとして事業を行う米国のSpace Exploration Technologiesと試験を開始しており、南アフリカではEutelsat OneWebとして事業を行う英国(イギリス)のOneWeb Holdingsと高度な協議を開始した。

MTN Groupとしては衛星通信の活用に向けて複数の方法で複数の会社と協力を検討しており、圏外を解消する新しい方法を模索しているという。