OneCommが英領バミューダ初の5Gを商用化、通信設備は完全にエリクソン

Tweet

英領バミューダの移動体通信事業者(MNO)でOneCommとして携帯通信事業を行うOne Communicationsは第5世代移動通信システム(5G)を商用化した。

2023年11月24日に5Gの提供を開始している。

当初はポストペイドのスマートフォン向け料金プランの一部が5Gに対応する。

月額料金が150バミューダドル(約21,000円)の料金プランでロイヤルティプログラムの一環として5Gを利用できる。

月間データ通信容量は無制限と案内しているが、50GBを超過後は通信速度を最大256kbpsに制限するため、事実上の月間データ通信容量は50GBとなる。

米国(アメリカ)のAppleが開発したiPhone 12シリーズ以降のiPhoneが5Gに対応している。

韓国のSamsung Electronics (サムスン電子)が開発したスマートフォンも5Gに対応する予定であるが、2024年第1四半期に初ビアする見込みの新しいフラッグシップのスマートフォンの発売に合わせて5Gに対応する予定である。

5Gの無線方式はNR方式を採用した。

無線アクセスネットワーク(RAN)構成は第4世代移動通信システム(4G)のLTE方式と連携して動作するノンスタンドアローン(NSA)構成で運用する。

通信設備はスウェーデンのEricssonから調達している。

EricssonとしてもOne Communicationsによる5Gの商用化を案内しており、コアネットワークからRANまで5Gの通信設備の100%をEricssonが供給したという。

これまでに、英領バミューダの移動体通信事業者は5Gを商用化していない。

そのため、One Communicationsが英領バミューダで最初に5Gを商用化した移動体通信事業者となった。