IDC Japanが日本における2016年Q3のタブレット出荷数を発表

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調査会社のIDC Japanは日本における2016年第3四半期のタブレットの出荷台数を発表した。

タブレットの出荷台数は179万台となり、前年同期比で14.6%減となった。

前年同期比で家庭市場向けは15.2%減の135万台、ビジネス市場向けは12.9%減の44万台となったが、学校案件による教育用の出荷が17.9%増となりビジネス市場を底支えしたという。

タブレットの需要の低さやポータブルパソコンとの競合などがマイナス成長の要因となった。

メーカーおよびブランド別のシェアも公開されている。

1位が米国のAppleで41.1%、2位が中国のHuawei Technologies (華為技術)で23.3%、3位がFUJITSU (富士通)で10.6%、4位がLenovo NEC Holdingsで7.1%、5位が台湾のASUSTeK Computer (華碩電脳)で5.8%、その他が12.1%である。

Appleは前年同期比で6.9%減としたものの、携帯電話と同様にトップを維持している。

Huawei Technologiesは前年同期比で43.8%増と大幅に成長し、FUJITSUは教育用の出荷も多かったという。

IDC Japan