ソニーグループが2021年度Q1の業績を発表、スマホ販売台数は公表を終了

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Sony Groupは2021年度(2022年3月期)第1四半期の連結業績を発表した。

2021年6月30日に終了した3ヶ月間となる2021年度第1四半期の連結売上高は前年同期比15.0%増の2兆2,568億4,300万円、営業利益は前年同期比26.3%増の2,800億6,800万円、株主に帰属する当期純利益は前年同期比9.4%増の2,118億2,900万円となった。

業績の発表に伴い2021年度第1四半期のセグメント別の業績も公表している。

モバイル・コミュニケーションカテゴリを含むエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション(EP&S)分野の外部顧客に対する2021年度第1四半期の売上高は前年同期比60.0%増の5,665億1,900万円、営業利益は前年同期比910.1%増の717億5,100万円となり、黒字転換を果たした。

前年同期比でデジタルカメラ、テレビ、ビデオ、オーディオなどの販売台数が増加したという。

2021年度第1四半期のテレビの販売台数は前年同期比46.7%増の約220万台であることが分かっている。

エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野はイメージング・プロダクツ&ソリューション(IP&S)事業、ホームエンタテインメント&サウンド(HE&S)事業、モバイル・コミュニケーション(MC)分野の統合に伴い誕生した。

エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野のうち旧モバイル・コミュニケーション分野に相当するモバイル・コミュニケーションカテゴリの業績も公表している。

モバイル・コミュニケーションカテゴリの外部顧客に対する2021年度第1四半期の売上高は前年同期比13.6%減の814億1,300万円となった。

モバイル・コミュニケーションカテゴリの主要事業にはスマートフォン事業およびインターネット関連サービス事業が含まれる。

これまで、業績の発表に合わせて公開した補足資料の主要製品販売台数ではスマートフォンの販売台数を公表してきた。

しかし、2021年3月31日に終了した3ヶ月間となる2020年度第4四半期を最後にスマートフォンの販売台数の公表を終了した。

そのため、2021年度第1四半期はスマートフォンの販売台数を公表しておらず、主要製品販売台数ではPlayStation 4、PlayStation 5、テレビの販売台数を掲載している。

なお、Sony Groupは2021年4月1日より新たな商号を使用しており、2021年4月1日を効力発生日としてSony (旧)をSony Groupに、Sony Mobile CommunicationsをSonyに商号を変更した。

2021年4月1日以降はSony Groupの完全子会社であるSonyがモバイル・コミュニケーションカテゴリを含めたエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野の事業を展開する。