日本における2014年第2四半期のタブレットの出荷シェアが判明、Appleのシェアは4割を切る
- 2014年10月09日
- その他モバイル端末
調査会社であるIDC Japanは日本における2014年第2四半期(2014年4月~6月)におけるタブレットの出荷台数に関する調査結果を発表した。
日本における2014年第2四半期のタブレットの出荷台数は197万台で、前年同期比19.3%増となった。
LTEに対応してOSにAndroidを採用したタブレットの出荷台数が伸びたことや、法人需要が市場全体の出荷台数を押し上げたと分析している。
メーカー別のシェアは米国のAppleが39.4%で首位としているが、2014年第1四半期の41.5%からシェアを減らして4割を下回る結果となっている。
2位FUJITSUで12.1%、3位はSonyで11.1%、4位は台湾のASUSTeK Computer(華碩電脳)で10.8%、5位はSHARPで10.1%、その他が16.5%としている。
トップ5に日本のメーカーは3社が入っており、いずれも2014年第1四半期よりシェアを伸ばしている。
FUJITSUは法人向けのARROWSシリーズのタブレット、SonyはXperiaシリーズのタブレットが好調だったものと思われる。
一方で、2014年第1四半期の調査結果でトップ5に入った米国のMicrosoftや中国のHuawei Technologies(華為技術)はトップ5から姿を消している。
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