台湾における2019年6月のスマホ販売シェアが判明

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台湾における2019年6月のスマートフォンを含めた携帯電話の販売動向に関する調査結果が公開された。

2019年6月は台湾で約51万3,000台の携帯電話を販売し、前月の約57万6,000台から減少した。

また、メーカーおよびブランド別で販売台数と売上高の順位や占有率が明らかにされている。

販売台数では1位が米国のAppleで26.5%、2位が韓国のSamsung Electronics (サムスン電子)で23.9%、3位が中国のGuangdong OPPO Mobile Telecommunications (OPPO広東移動通信)で9.4%、4位が台湾のASUSTeK Computer (華碩電脳)で9.1%、5位が日本のSony Mobile Communicationsおよび中国のHuawei Technologies (華為技術)でそれぞれ6.1%、7位が台湾のHTC (宏達国際電子)で4.9%、8位が中国のXiaomi Communications (小米通訊技術)のRedmiブランドで3.8%、9位がXiaomi CommunicationsのMiブランドで1.7%、10位が中国のShenzhen Sugar Mobile Communication (深圳糖果通訊科技)で1.3%となった。

なお、社名にブランド名が含まれない場合もしくは1社で複数のブランドがランキングに入った場合に限り、社名に加えてブランド名も併記している。

順位は前月から大きく変動しており、ASUSTeK Computerが5位から4位に上昇、Sony Mobile Communicationsが7位から5位に上昇、Huawei Technologiesが4位から5位に転落、HTCが8位から7位に上昇、Shenzhen Sugar Mobile Communicationが9位から10位に転落、フィンランドのHMD globalのNokiaブランドが10位から圏外に転落した。

Xiaomi Communicationsは2019年6月からMiブランドとRedmiブランドに分けて集計されており、MiブランドとRedmiブランドを合計すると5.5%で、前月の6位から7位へ転落に相当する。

HTCはMiブランドとRedmiブランドを分けたことで7位に上昇したが、MiブランドとRedmiブランドを分けなければ依然として8位にとどまる。

ASUSTeK ComputerおよびSony Mobile Communicationsは2019年6月にフラッグシップとして展開するスマートフォンを発売しており、順位の上昇に貢献したが、Huawei Technologiesの占有率の低下にも助けられた。

Huawei Technologiesは台湾当局が警戒の対象としており、2019年5月半ばに米国政府より制裁措置を受けてから占有率は徐々に低下している。

携帯端末の販売における売上高では1位がAppleで55.0%、2位がSamsung Electronicsで16.4%、3位がSony Mobile Communicationsで7.6%、4位がGuangdong OPPO Mobile Telecommunicationsで5.7%、5位がASUSTeK Computerで4.9%、6位はHuawei Technologiesで3.4%、7位がHTCで2.4%、8位がXiaomi CommunicationsのMiブランドとRedmiブランドでそれぞれ1.4%、10位が中国のvivo Mobile Communication (維沃移動通信)で0.5%となった。

前月から順位の変動が大きく、Sony Mobile Communicationsが5位から3位に上昇、Guangdong OPPO Mobile Telecommunicationsが3位から4位に転落、ASUSTeK Computerが6位から5位に上昇、Huawei Technologiesが4位から6位に転落、HTCが8位から7位に上昇、9位のHMD globalｎNokiaブランドが圏外に転落した。

順位の変動の要因はほぼ販売台数の順位と同じ要因であるが、Sony Mobile Communicationsは高価格帯のフラッグシップのスマートフォンが好調なスタートで、Guangdong OPPO Mobile Telecommunicationsまで抜いて3位に入った。

台湾では従来よりiPhoneの人気が高く、旧機種から新機種まで好調な売れ行きを維持しており、2位と圧倒的な差で1位を維持したほか、Samsung Electronicsは2位の地位を固めている。

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