ソニーが2019年度上半期の業績を発表、スマホ販売は6割減

Tweet

Sonyは2019年9月30日に終了した6ヶ月間となる2019年度上半期の連結業績を発表した。

2019年度上半期の売上高は前年同期比2.1%減の4兆479億8,300万円、営業利益は前年同期比17.3%増の5,098億8,000万円、税引前利益は前年同期比11.7%減の4,931億1,200万円、株主に帰属する当期純利益は前年同期比14.9%減の3,400億900万円となった。

前年同期比で減収減益を記録したことになる。

セグメント別の業績も公表されている。

スマートフォンを中心とした携帯端末の製造や販売およびインターネット関連サービスに係る事業など含めたモバイル・コミュニケーション(MC)分野などを統合したエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション(EP&S)分野の売上高は前年同期比13.1%減の9,774億1,400万円、営業利益は前年同期比35.2%増の664億5,300万円となった。

なお、エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野はイメージング・プロダクツ&ソリューション(IP&S)事業、ホームエンタテインメント&サウンド(HE&S)事業、そしてモバイル・コミュニケーション分野を統合して誕生した。

エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野とは別にモバイル・コミュニケーション分野に限定した業績も掲載されている。

モバイル・コミュニケーション分野の事業は主にSonyの完全子会社であるSony Mobile Communicationsおよびその子会社を通じて手掛けており、外部顧客に対するモバイル・コミュニケーション分野の売上高は前年同期比27.3%減の1,782億6,400万円、営業利益は前年同期比104.1%増の16億7,400万円となり、前年同期比で黒字転換を果たした。

大幅な減収の主な要因としてスマートフォンの販売台数の減少、黒字転換の主な要因としてオペレーション費用の削減および前年同期の長期性資産の減損を挙げている。

スマートフォンの販売台数は2019年度上半期が前年同期比58.3%減の150万台、2019年9月30日に終了した3ヶ月間となる2019年度第2四半期のみが前年同期比62.5%減の60万台となった。

2019年度上半期および2019年度第2四半期、いずれも6割前後とスマートフォンの販売台数が大幅に減少した。

前身企業を含めずにSony Mobile Communicationsとしては最大で2014年度第3四半期に1,190万台のスマートフォンを販売しており、2019年度第2四半期は全盛期のわずか5.0%にとどまることになる。

スマートフォンの販売不振を受けて採算性が低い多くの国や地域からは撤退したが、2019年度第2四半期の後半からは東南アジアに再参入を果たしており、Sonyの販路を通じて高価格帯のスマートフォンを販売している。

Sony