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ソニーモバイル、2019年のスマホ販売台数は半減に


Sonyの完全子会社であるSony Mobile Communicationsは2019年のスマートフォンの販売台数が前年比で半減したことが分かった。

Sonyの事業年度は4月1日から翌年3月31日までとなるが、Sonyの業績発表に合わせて四半期ごとにスマートフォンの販売台数を公表しており、2019年のスマートフォンの販売台数が判明している。

なお、日本国外の携帯端末メーカーは事業年度が1月1日から12月31日の企業も多く、1月1日から12月31日までの年単位でスマートフォンの販売台数が公表される場合も少なくないため、Sony Mobile Communicationsの2019年のスマートフォンの販売台数も紹介する。

Sony Mobile Communicationsは2019年に390万台のスマートフォンを販売した。

2018年には810万台のスマートフォンを販売したため、前年比51.9%減とほぼ半減したことになる。

Sony Mobile Communicationsはスマートフォンの販売不振を受けて、採算性が低い多くの国や地域からは撤退したことが分かっている。

東南アジア、南アジア、大洋州、中東、アフリカ、中南米と多くの地域で撤退した一方で、日本、台湾、香港特別行政区、欧州に注力する方針を示していた。

しかし、2019年度第2四半期の後半からは東南アジアに再参入を果たしており、再参入したタイ、シンガポール、ベトナム、マレーシアではSonyの販路を通じて高価格帯の機種を中心にXperiaシリーズのスマートフォンの販売を再開している。


Sony

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