Sonyが2016年度の業績を発表、スマホは1460万台を販売

Sonyは2016年度の連結業績を発表した。

売上高および営業収入は前年度比6.2%減の7兆6,033億円となった。

営業利益は前年度比1.9%減の2,887億円、税引前利益は前年度比17.4%減の2,516億円、株主に帰属する当期純利益は前年度比50.4%減の733億円となり、前年度比で減収減益を記録した。

セグメント別の業績も公表しており、スマートフォン事業を含むモバイル・コミュニケーション(MC)分野の業績が判明している。

モバイル・コミュニケーション分野は売上高が前年度比32.7%減の7,591億円、営業利益は前年度から716億円増の102億円となった。

減収の主要な要因としては、中東、欧州、中南米におけるスマートフォンの販売台数の減少、不採算地域における販売台数の大幅な絞り込みを挙げている。

716億円損益改善の要因は、構造改革の効果を含むオペレーション費用の削減、販売地域の絞り込みや高付加価値製品への集中による収益性の改善、為替の好影響、構造改革費用の減少としている。

2017年度の見通しは売上高が前年度比8.0%増の8,200億円、営業利益が前年度から52億円減の50億円と予想されている。

増収予想の要因としてはスマートフォンの販売台数の増加、減益予想の要因としては為替の悪影響や主要部品の価格高騰が挙げられた。

また、スマートフォンの販売台数も判明しており、2016年度は前年度の2,490万台から大幅に減少して1,460万台となった。

2017年度の見通しは2016年度より増加して1,650万台と見込んでいる。

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