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IIJmioサプライサービスでHTC U12+・HTC U11・HTC U11 lifeを発売


Internet Initiative Japan (IIJ)は個人向けにSIMロックフリー端末を販売するIIJmioサプライサービスにおいて、HTC (宏達国際電子)製のスマートフォン「HTC U12+」「HTC U11」「HTC U11 life」を追加すると発表した。 いずれも2018年7月26日の10時よりIIJmioの公式ウェブサイトで販売を開始する。 価格はHTC U12+が一括払いで92,000円、24回の分割払いで月額3 ...- more -

LINEモバイルがiPhone SEを発売、ソフトバンク回線の新規契約で購入可能

  • 2018年07月19日
  • MVNO

SoftBank傘下のLINE MOBILEはApple製のスマートフォン「Apple iPhone SE」の取り扱いを開始した。 LINE MOBILEはSoftBankおよびNTT DOCOMOのネットワークを利用した仮想移動体通信事業者(MVNO)としてモバイル通信サービスを提供しているが、SoftBankのネットワークを利用したモバイル通信サービスを新規契約する場合にApple iPhone SEを購入できる。 内蔵ストレージの ...- more -

4G LTEに対応したスマートウォッチSamsung Galaxy Watch (SM-R815U)を準備中


Samsung Electronics (サムスン電子)製のFDD-LTE/W-CDMA端末「SM-R815U」が2018年7月18日付けで連邦通信委員会 (Federal Communications Commission:以下、FCC)を通過した。 FCC IDはA3LSMR815U。 モバイルネットワークはFDD-LTE 1900(B2/B25)/1700(B4/B66)/ 850(B5)/800(B26)/700(B12/B13 ...- more -

au OSAKAとau NAGOYA、リニューアルで一時休業


KDDIは直営店「au OSAKA」および「au NAGOYA」について、リニューアルに伴う工事の実施のため、一時的に休業すると明らかにした。 au OSAKAは2018年7月12日から2018年8月31日まで、au NAGOYAは2018年8月1日から2018年8月31日まで休業する。 休業に伴う受付業務の停止についても案内しており、au OSAKAでは修理の受付や代替機の貸し出しは2018年6月13日以降に受付を停止し、機種変更時に ...- more -

米Verizon向けにLTE-M対応のSmartThings Tracker (SM-V110V)を投入へ


Samsung Electronics (サムスン電子)製のFDD-LTE端末「SM-V110V」が2018年7月18日付けで連邦通信委員会 (Federal Communications Commission:以下、FCC)を通過した。 FCC IDはA3LSMV110V。 モバイルネットワークはFDD-LTE 1700(B4)/700(B13) MHzで認証を受けている。 Bluetoothや無線LANの周波数でも通過している。 無 ...- more -

Kirin 710を搭載したHUAWEI nova 3iを発表


中国のHuawei Technologies (華為技術)はFDD-LTE/TD-LTE/W-CDMA/TD-SCDMA/CDMA2000/GSM端末「HUAWEI nova 3i」を発表した。 OSにAndroid 8.1 Oreo Versionを採用したスマートフォンである。 独自ユーザインターフェースとしてEMUI 8.2を導入している。 チップセットは64bit対応のHUAWEI Kirin 710となる。 CPUはクアッドコ ...- more -

MediaTekがHelio Aシリーズの展開を発表


台湾のMediaTek (聯発科技)はモバイル端末向けチップセット「MediaTek Helio Aシリーズ」を展開すると発表した。 MediaTekはモバイル端末向けチップセットをMediaTek Helioブランドで展開しており、MediaTek Helioブランドにおける新たなシリーズとしてMediaTek Helio Aを展開する。 MediaTek Helio Aシリーズは主にミッドレンジ以下のスマートフォンの需要に応えるよう ...- more -

ウガンダ政府、モバイルマネー税を減免


ウガンダの内閣は物品税の改正を承認し、モバイルマネー税の減免が決まった。 モバイルマネー税はモバイルマネーの利用時に徴収する税で、2018年7月1日より導入した。 モバイルマネーを通じて支払い、受け取り、保証金の納入、引き出しを行う場合、取引額の1%をモバイルマネー税として徴収している。 ウガンダでは移動体通信事業者(MNO)各社がモバイルマネーのサービスを提供しており、多くのウガンダ国民が日常的にモバイルマネーを利用しているため、モバ ...- more -








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