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悪天候の影響でau携帯電話サービスに障害が発生


KDDIは悪天候の影響によりau携帯電話サービスが利用しづらい状況が一部で発生していることを明らかにした。 au携帯電話の3G端末および4G LTE端末で音声通話およびパケット通信が利用できないまたは利用しづらい状況が2016年1月19日の未明より発生しており、2016年1月19日の20時の時点では通信障害が継続中としている。 通信障害の影響エリアは岩手県の下閉伊郡岩泉町、田野畑村、久慈市山形町、山根町、九戸郡軽米町、東京都の西多摩郡奥 ...- more -

フランスのWikoがマレーシアのスマートフォン市場に参入へ、クアラルンプールで1月28日に発表会を開催


フランスのWikoはマレーシアのスマートフォン市場に参入することが分かった。 2016年1月28日にクアラルンプールで発表会を開催する計画で、正式にマレーシアのスマートフォン市場への参入を発表する。 マレーシアメディアに対しては発表会の招待状を配信している。 すでにFacebookではマレーシア向けの公式アカウントが活動を開始しており、マレーシア向けにはWiko HIGHWAY PURE Swarovski、Wiko FEVER、Wik ...- more -

KDDIがau HAKATAを4月21日にオープン


KDDIは2016年4月21日に直営店「au HAKATA」をオープンすることが分かった。 MURAI GROUPは2016年1月18日付けで2016年4月21日に開業する計画の博多マルイに入居するテナントを公開しており、au HAKATAが入居することが判明している。 au HAKATAは博多マルイの6階に入居することが明らかにされており、また博多マルイの6階にはNTT docomoとSoftBankの販売店も入居することが分かってい ...- more -

中国のKONKAがナイジェリアのスマートフォン市場に参入、KONKA W550を販売開始


中国のShenzhen Konka Telecommunications Technology(深圳康佳通信科技)はスマートフォン「KONKA W550」をナイジェリアにおいて販売を開始した。 Shenzhen Konka Telecommunications Technologyはナイジェリアのスマートフォン市場に参入し、ナイジェリアにおける第1弾のスマートフォンとしてKONKA W550を投入する。 OSにはAndroid 4.4. ...- more -

パキスタンのChina Mobile PakistanがLTEスマートフォンInfinix NOTE 2の販売を開始


中国のChina Mobile Communications (中国移動通信)の完全子会社でパキスタンの移動体通信事業者であるChina Mobile Pakistan (CMPak)はInfinixブランドのスマートフォン「Infinix NOTE 2」の販売を開始した。 Infinix NOTE 2はOSにAndroid 5.1 Lollipop Versionを採用したスマートフォンである。 チップセットは64bit対応のMedi ...- more -

パキスタン政府が約3年ぶりにYouTubeへのアクセス解禁


パキスタンの行政機関で電気通信事業などを管轄するPakistan Telecommunication Authority (PTA)は2016年1月18日付けでパキスタンの通信事業者に対してYouTubeへのアクセス遮断を解除するよう通達した。 Pakistan Telecommunication Authorityは2012年9月にイスラム教を冒涜する内容の映画がYoutubeに公開されたことで、パキスタン国内からYouTubeへのア ...- more -

旧LeTVのLeEcoが1月20日にインド向けにスマートフォンを発表へ


中国を拠点としてオンライン動画配信のLeTV(楽視網)を主軸事業として展開しているLe Holdings(楽視控股)は2016年1月20日にインド市場向けのスマートフォンを発表することが分かった。 Le Holdingsは2015年にスマートフォン市場に参入しており、2016年にはブランド名をLeTVからLeEcoに変更している。 これまでよりインド市場にスマートフォンを投入する計画は明らかにしていたが、ようやくインド市場向けにスマート ...- more -

HTCがVR事業の分社化に関する報道を否定する公式声明を発表


台湾のHTC(宏達国際電子)はVR事業の分社化に関する報道を否定する公式声明を発表した。 台湾メディアであるUnited Evening Newsによる2016年1月18日付けの報道が発端となっており、HTCはVR事業を分社化してHTCの会長兼最高経営責任者(CEO)が全株式を保有する独立した事業体を通じてVR事業を手掛ける計画と報じていた。 HTCはこの報道は不正確であると否定する公式声明を発表しており、またHTCとしてVR事業を継続 ...- more -