ソニーグループが2020年度通期の業績を発表、Xperiaスマホの販売台数も判明

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Sony Groupは2020年度(2021年3月期)通期の連結業績を発表した。

2021年3月31日に終了した12ヶ月間となる2020年度通期の連結売上高は前年同期比9.0%増の8兆9,993億6,000万円、営業利益は前年同期比15.0%増の9,718億6,500万円、株主に帰属する当期純利益は前年同期比101.3%増の1兆1,717億7,600万円となった。

業績の発表に伴い2020年度通期のセグメント別の業績も公表している。

モバイル・コミュニケーションカテゴリを含めたエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション(EP&S)分野の外部顧客に対する2020年度通期の売上高は前年同期比3.4%減の1兆9,028億8,700万円、営業利益は前年同期比59.5%増の1,391億8,000万円である。

なお、エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野はイメージング・プロダクツ&ソリューション(IP&S)事業、ホームエンタテインメント&サウンド(HE&S)事業、そしてモバイル・コミュニケーション(MC)分野を統合して誕生した。

エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野のうち旧モバイル・コミュニケーション分野に相当するモバイル・コミュニケーションカテゴリの業績も判明している。

モバイル・コミュニケーションカテゴリの外部顧客に対する2020年度通期の売上高は前年同期比0.98%減の3,585億8,000万円、営業利益は前年同期比231.4%増の276億7,100万円となり、前年同期比で黒字転換を果たした。

オペレーション費用の削減などでモバイル・コミュニケーションカテゴリの業績を改善した。

モバイル・コミュニケーションカテゴリの主要事業にはスマートフォン事業および固定通信事業などが含まれる。

2020年度通期の業績の発表に合わせて2020年3月31日に終了した3ヶ月間となる2020年度第4四半期および2020年度通期の事業データも公表し、Xperiaシリーズで展開するスマートフォンの販売台数が判明している。

スマートフォンの販売台数は2020年度第4四半期が前年同期と変動なく40万台、2020年度通期が前年同期比9.4%減の290万台となった。

2019年度通期は前年同期比50.8%減の320万台と大幅に減少したが、2020年度通期は前年度から小幅の減少にとどまった。

これまで、モバイル・コミュニケーションカテゴリの各事業はSony Mobile Communicationsおよびその子会社が担当していた。

ただ、Sony Mobile CommunicationsがSony (旧)よりエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野の各事業を承継する一環として、2021年4月1日付けでSony Mobile Communicationsを存続会社、Sony Electronics、Sony Home Entertainment & Sound Products、Sony Imaging Products & Solutionsを消滅会社とする吸収合併方式で4社の合併を実行した。

さらに2021年4月1日を効力発生日としてSony (旧)をSony Groupに、Sony Mobile CommunicationsをSonyに商号を変更している。

そのため、2021年4月1日以降はSony Groupの完全子会社であるSonyがモバイル・コミュニケーションカテゴリを含めたエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野の事業を行う。

Sony Group