インドネシアにおける2018年Q1のスマホ出荷シェアが判明、小米が2位に

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シンガポールの調査会社であるCanalysはインドネシアにおける2018年第1四半期のスマートフォン市場の調査結果を公表した。

メーカーおよびブランド別の出荷台数と占有率がトップ5まで公開されている。

1位が韓国(南朝鮮)のSamsung Electronics (サムスン電子)で、前年同期比17.2%増の230万台を出荷して占有率は25.5%となった。

2位が中国のXiaomi Communications (小米通訊技術)で、前年同期比1455.0%増の170万台を出荷して占有率は18.3%となった。

3位が中国のGuangdoug OPPO Mobile Telecommunications (OPPO広東移動通信)で、前年同期比5.2%増の150万台を出荷して占有率は16.8%となった。

4位が中国のvivo Mobile Communication (維沃移動通信)で、前年同期比16.7%増の60万台を出荷して占有率は6.5%となった。

5位がインドネシアのSmartfren Telecomで、前年同期比34.0%減の52万台を出荷して占有率は5.6%となった。

インドネシアのスマートフォン市場はインドネシア企業が強かったが、中国企業の台頭によりインドネシア企業は存在感を失っている。

Samsung Electronicsは依然として堅調であるが、Guangdong OPPO Mobile Telecommunicationsは成長が鈍化傾向にある。

Xiaomi Communicationsはインドネシアにおけるスマートフォン事業を本格化しており、エントリークラスのラインナップを拡充したほか、人気アイドルを起用したプロモーションが功を奏し、出荷台数は前年同期比で1000%超の大幅な増加を記録して2位に食い込んだ。

Smartfren Telecomはインドネシアの移動体通信事業者(MNO)で、自社ブランドのスマートフォンを展開しており、2018年第1四半期の出荷台数は前年同期比で大幅に減少する結果となった。

2017年第1四半期は第3世代移動通信システム(3G)の終了に先立ち、自社ブランドのスマートフォンを低価格で提供していたが、2018年第1四半期はその需要が終息した。

Canalys