中南米における2016年Q2のスマホ出荷シェアが判明、LGやMotorolaがトップ3に入る

香港特別行政区の調査会社であるCounterpoint Technology Market Researchは中南米における2016年Q2のスマートフォン出荷台数に関する調査結果を発表した。

スマートフォンの出荷台数は前年同期比で約14%の減少、前期比はほぼ横ばいという。

中南米諸国のうち、ペルーは前年同期比で約50%の増加、前期比で約71%と大幅な成長を見せた一方で、ベネズエラは前年同期比で約40%の減少、前期比で約49%の減少となり、ベネズエラは経済危機による消費を停滞や外貨不足による輸入の減少が大きく影響したと考えられる。

すべての携帯電話のうち8割がスマートフォン、スマートフォンのうち約75%がLTE方式に対応との結果も公表されている。

メーカーおよびブランド別のシェアは1位が韓国のSamsung Electronicsで、前年同期の約25.3%から約41.1%に増加した。

2位が韓国のLG Electronicsで、前年同期の約8.9%から約12.4%に増加し、韓国企業がワンツーフィニッシュとなった。

LG Electronicsは中南米諸国では比較的市場規模が大きいブラジル、メキシコ、アルゼンチンで販売が好調とされている。

3位は中国のLenovo (聯想)傘下で米国のMotorola Mobilityで、前年同期の約5.7%から約8.9%に増やした。

当然ながらMotorola Mobilityの集計にLenovoは含まれておらず、Motorola Mobilityは依然として中南米で強いことが分かる。

4位は中国のHuawei Technologies (華為技術)で前年同期の約7.6%から約7.3%に減らした。

5位は中国のHuizhou TCL Mobile Communication (恵州TCL移動通信)で、前年同期の約5.1%から約6.6%に増やした。

なお、Huizhou TCL Mobile Communicationは中南米ではAlcatelブランドで展開している。

その他のメーカーおよびブランドは前年同期の約47.5%から約23.7%に減らしている。

トップ5には入らなかった米国のApple、日本のSony Mobile Communications、米国のMicrosoft傘下でフィンランドのMicrosoft Mobileは前年同期比で減少となったことが明らかにされている。

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