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ベトナムの携帯電話小売各社が2015年11月の販売ランキングを公開、サムスンやOPPOが好調


ベトナムの携帯電話小売大手のThe gioi di dongおよびHoang Ha Mobileは2015年11月における携帯電話の販売ランキングを公開した。 販売ランキングは各社ともトップ10まで明らかにしている。 The gioi di dongの集計結果では1位がOPPO Neo 7、2位がSamsung Galaxy J7、3位がSamsung Galaxy J5、4位がOPPO R7 Lite、5位がOPPO Mirror 5 ...- more -

GoogleがNexus端末に2月のセキュリティアップデートを提供開始、SoftBankも案内


米国のGoogleは同社が展開しているNexusシリーズの端末に対して2016年2月のセキュリティアップデートの提供を開始した。 セキュリティアップデートではOSのバージョンはAndroid 6.0.1 Marshmallow Versionに変更はないが、深刻な5件の脆弱性を含む10件の脆弱性を修正している。 対象の端末にはOTA配信でセキュリティアップデートを配信しているが、同時にファクトリーイメージも公開しており、Googleの開 ...- more -

NTTドコモがXperia Z5 SO-01Hの新色となるPinkを2月5日に発売


NTT docomoはSony Mobile Communications製のスマートフォン「docomo Xperia Z5 SO-01H」の新色を2016年2月5日に販売を開始すると発表した。 新色はPinkとなっており、2016年2月5日より日本全国一斉で販売を開始する。 docomo Xperia Z5 SO-01HはOSにAndroid 5.1.1 Lollipop Versionを採用したスマートフォンである。 チップセット ...- more -

Sony MobileがAndroid 6.0 Marshmallowを搭載したXperiaスマートフォンF3111/F3112/F3116を開発中


Sony Mobile Communicationsはスマートフォン「F3111」「F3112」「F3116」を開発していることが分かった。 Xperiaシリーズのスマートフォンの型番(モデル番号)は2014年モデルがDから始まる型番、2015年モデルがEから始まる型番であるため、Fから始まるF3111/F3112/F3116は2016年モデルになると考えられる。 F3116はインドネシアの認証機関であるPOSTELを通過したことで存在 ...- more -

米国MVNOのUS MobileがXiaomiやMEIZUのスマートフォンを発売へ


米国の仮想移動体通信事業者(MVNO)であるUS MobileはXiaomi Technology(小米科技)およびZhuhai MEIZU Technology(珠海市魅族科技)のスマートフォンを発売することが海外メディアの報道で分かった。 US Mobileが取り扱うスマートフォンはXiaomi Redmi 2、Xiaomi Mi 3、Xiaomi Mi 4、MEIZU m2 noteと伝えられている。 販売価格も明らかにされており ...- more -

テレコムスクエアが台湾用4G LTE対応Wi-Fiルータのレンタルを開始


Telecom Squareは海外渡航者向けに提供しているモバイル無線LANルータのレンタルサービスにおいて台湾用の4G対応モバイル無線LANルータを追加した。。 これまでは3G対応モバイル無線LANルータのみ用意していたが、4G対応モバイル無線LANルータを用意することで、台湾において高速なLTEサービスの利用が可能となる。 4G対応モバイル無線LANルータのレンタル料金は3Gモバイル無線LANルータから据え置きとしており、1日あたり ...- more -

フィンランドの携帯電話事業者Elisaが1月の販売ランキングのトップ15を発表、Lumiaが法人顧客に人気


フィンランドの移動体通信事業者であるElisaは2016年1月における携帯電話の販売ランキングを公開した。 携帯電話にはスマートフォン、フィーチャーフォン、ベーシックフォンが含まれており、販売ランキングは個人顧客と法人顧客に分けてトップ15まで明らかにしている。 個人顧客における販売ランキングは首位がApple iPhone 6s、2位がSamsung Galaxy J5、3位がHUAWEI Honor 7、4位がApple iPhon ...- more -

総務省が過剰な端末価格割引やキャッシュバックに関する情報提供窓口を開設


総務省は端末販売の適正化に向けた取組状況を把握するため、総務省の各総合通信局および沖縄総合通信事務所に端末販売の適正化の取り組みに係る情報提供窓口を設置し、日本全国の販売代理店などにおけるスマートフォンの販売価格などに関する調査を実施することを明らかにした。 経緯としてはスマートフォンの普及などに伴い、家計支出に占める携帯電話の通信量の負担が年々増大していることから、利用者にとってより低廉で利用しやすい携帯電話の通信料金を実現するための ...- more -