日本の携帯電話事業者各社、Xperia 1 VIIの販売を見合わせ

日本の携帯電話事業者各社はSony Corporation製のスマートフォン「Xperia 1 VII」の販売を一時停止した。 NTT DOCOMOはXperia 1 VII SO-51FとしてXperia 1 VIIを取り扱うが、Xperia 1 VII SO-51Fの一時的な販売の見合わせを発表している。 Sony Corporationの発表と同様に電源が落ちる事象、再起動が発生する事象、電源が入らない事象が発生する場合があること ...- more -

NTTドコモ、Xperia 1 VII SO-51Fの販売開始

NTT DOCOMOはSony Corporation製のスマートフォン「Xperia 1 VII SO-51F」を発売した。 2025年6月5日に日本全国一斉でXperia 1 VII SO-51Fの販売を開始している。 カラーバリエーションはスレートブラック、オーキッドパープル、モスグリーンの3色から選べる。 なお、モスグリーンはNTT DOCOMOが運営するdocomo Online Shopに限定して取り扱う。 docomo O ...- more -

NTTドコモがXperia 1 VII SO-51Fを6月5日に発売、価格や対応バンドも案内

NTT DOCOMOはSony Corporation製のスマートフォン「Xperia 1 VII SO-51F」の発売日を公表した。 当初は詳細な発売日を公表しておらず、2025年6月上旬以降に発売すると案内していたが、発売日を2025年6月5日に更新している。 日本全国一斉で2025年6月5日に発売することになった。 発売日の発表に伴いNTT DOCOMOが運営するdocomo Online ShopではXperia 1 VII S ...- more -

NTTドコモがXperia 1 VII SO-51Fを発表、モスグリーンはオンラインショップ限定に

NTT DOCOMOはSony Corporation製のNR/LTE/W-CDMA/GSM端末「Xperia 1 VII SO-51F」を発表した。 Xperia 1 VII SO-51FはOSにAndroid 15を採用したスマートフォンである。 チップセットはSnapdragon 8 Elite Mobile Platformで、CPUはオクタコアとなっている。 ディスプレイは約6.5インチFHD+(1080*2340)有機ELを ...- more -

ドコモオンラインショップ、iPhone 15の128GBなどを値下げ

ドコモオンラインショップ、iPhone 15の128GBなどを値下げ NTT DOCOMOは同社が運営するdocomo Online Shopでオンラインショップ価格を変更すると案内した。 一部の機種を対象として2025年2月21日付けでオンラインショップ価格の変更を適用している。 対象の機種は米国(アメリカ)のApple製のiPhone 15の128GBおよびSony Corporation製のXperia 10 VI SO-52Eの ...- more -

ドコモオンラインショップ、Xperia 5 IV SO-54Cなどを1月16日より割引

NTT DOCOMOは同社が運営するdocomo Online Shopで2025年1月16日より割引を変更すると案内した。 割引の変更はSHARP CORPORATION製のhome 5G HR01およびSony Corporation製のXperia 5 IV SO-54Cが対象となる。 対象の購入方法はhome 5G HR01が新規契約、Xperia 5 IV SO-54Cがのりかえ(MNP)、機種変更、契約変更となっている。 割 ...- more -

NTTドコモ向けスマホXperia 1 VI SO-51EにOSのバージョンアップ

NTT DOCOMOはSony Corporation製のスマートフォン「Xperia 1 VI SO-51E」に対してOSのバージョンアップを提供すると案内した。 Xperia 1 VI SO-51Eに対しては2025年1月9日よりOSのバージョンアップを提供している。 OSのバージョンアップを適用すると、OSのバージョンはAndroid 15に上がる。 OSのバージョンアップと同時にセキュリティの更新やドコモ絵文字の改善も行う。 セ ...- more -

ソニーが工事設計合致義務違反で謝罪、再発防止へ原因究明と対策

Sony Corporationは同社が製造した7機種のスマートフォンに関して同社の公式ウェブサイトに案内と謝罪を掲載した。 Sony Corporationが製造した7機種のスマートフォンでは工事設計認証を受けた工事設計にないアンテナを使用して電波を発射できる状態にあることが認められた。 そのため、総務省は2024年12月13日付けでSony Corporationに対して厳重注意と再発防止策などの措置を講じるよう行政指導を行った。 ...- more -