KDDIと沖縄セルラー電話、auで個人向けに5G SAを商用化

KDDIおよび同社の連結子会社であるOkinawa Cellular Telephone Company (沖縄セルラー電話)はauの携帯通信サービスで個人向けに5G SAを商用化すると発表した。 第5世代移動通信システム(5G)の無線方式であるNR方式の無線アクセスネットワーク(RAN)構成としてはノンスタンドアローン(NSA)構成とスタンドアローン(SA)構成が規定されている。 第4世代移動通信システム(4G)の無線方式であるLTE ...- more -

KDDI向け5Gスマホ3機種にOSバージョンアップを実施

KDDIは中国のGuangdong OPPO Mobile Telecommunications (OPPO広東移動通信)製のスマートフォン「OPPO Find X3 Pro OPG03」、SHARP製のスマートフォン「AQUOS sense6s SHG07」および「AQUOS sense7 SHG10」に対してOSのバージョンアップを実施すると案内した。 OPPO Find X3 Pro OPG03およびAQUOS sense7 SH ...- more -

KDDIと沖縄セルラー電話向けの2.3GHz帯の5G基地局が技適通過

総務省(Ministry of Internal Affairs and Communications：MIC)は電波法に基づく技術基準適合証明や工事設計認証をなどを受けた機器の情報を更新した。 スウェーデンのEricssonの日本法人であるEricsson Japanが2023年2月20日付けでTelecom Engineering Center (TELEC)を通じて基地局「ERS 4418 B40」の工事設計認証を取得したことが分 ...- more -

ソフトバンク、au回線の副回線サービスを提供

SoftBank Corp.はKDDIおよび同社の連結子会社であるOkinawa Cellular Telephone Company (沖縄セルラー電話)の回線に切り替えて携帯通信サービスを利用できるオプションとして副回線サービスを提供すると発表した。 SoftBank Corp.が展開するSoftBankの携帯通信サービスの加入者を対象として2023年4月12日に提供を開始する。 通信障害などの影響でSoftBankの携帯通信サービ ...- more -

KDDIと沖縄セルラー電話、ソフトバンク回線の副回線サービスを提供

KDDIおよび同社の連結子会社であるOkinawa Cellular Telephone Company (沖縄セルラー電話)はSoftBank Corp.の回線に切り替えて携帯通信サービスを利用できるオプションとして副回線サービスを提供すると発表した。 KDDIおよびOkinawa Cellular Telephone Companyが展開するauとUQ mobileの個人もしくは法人の加入者を対象としており、2023年3月29日から ...- more -

KDDI、埋設型5G基地局の運用を開始

KDDIは埋設型の第5世代移動通信システム(5G)の基地局の運用を開始したと発表した。 埋設型の5Gの基地局は東京都千代田区大手町に所在するKDDI大手町ビル内敷地で2022年12月に運用を開始したという。 埋設型の5Gの基地局を活用することで、景観に配慮が必要な場所でエリアの整備の加速を期待できる。 KDDIは埋設型の5Gの基地局を導入した背景などを説明している。 従来の鉄塔設置型や施設屋上設置型の基地局は地上のアンテナなどが景観に影 ...- more -

KDDIがStarlinkを活用した車載型基地局と可搬型基地局を導入

KDDIおよび同社の完全子会社であるKDDI Engineering CorporationはSpaceXとして事業を行う米国(アメリカ)のSpace Exploration Technologiesが提供する衛星ブロードバンドサービスであるStarlinkを活用した車載型基地局および可搬型基地局を導入すると発表した。 Starlinkをバックホール回線として利用する車載型基地局および可搬型基地局を導入することになる。 バックホール回線 ...- more -

KDDIと沖縄セルラー電話、トルコとの国際電話などを無償化

KDDIおよび同社の連結子会社であるOkinawa Cellular Telephone Company (沖縄セルラー電話)はトルコとの国際電話などの料金を期間限定で無償化すると発表した。 2023年2月6日に発生したトルコ南東部を震源とする大規模な地震とその余震の影響を考慮して、複数の国際サービスで一部の料金を無償化する措置を行う。 対象の期間は2023年2月6日から2023年3月5日である。 表記の期間は日本標準時を基準とする。 ...- more -