台湾における2019年1月のスマホ販売シェアが判明

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台湾における2019年1月のスマートフォンを含めた携帯電話の販売動向に関する調査結果が公開された。

メーカーおよびブランド別で販売台数と売上高の順位や占有率が明らかにされている。

販売台数では1位が米国のAppleで29.1%、2位が韓国のSamsung Electronics (サムスン電子)で19.6%、3位が中国のGuangdong OPPO Mobile Telecommunications (OPPO広東移動通信)で10.5%、4位が台湾のASUSTeK Computer (華碩電脳)で9.5%、5位が中国のHuawei Technologies (華為技術)で6.3%、6位が台湾のHTC (宏達国際電子)で5.3%、7位が日本のSony Mobile Communicationsで4.8%、8位が中国のXiaomi Communications (小米通訊技術)で3.6%、9位がフィンランドのHMD globalで2.8%、10位が中国のShenzhen Sugar Mobile Communication (深圳糖果通訊科技)で1.8%となっている。

なお、HMD globalはNokiaブランドの携帯端末を展開する。

売上高では1位がAppleで60.9%、2位がSamsung Electronicsで12.6%、3位がHuawei Technologiesで5.7%、4位がGuangdong OPPO Mobile Telecommunicationsで5.4%、5位がASUSTeK Computerで3.9%、6位が日本のSony Mobile Communicationsで3.2%、7位がHTCで2.6%、8位がXiaomi Communicationsで1.9%、9位がHMD globalで1.5%、10位が中国のvivo Mobile Communication (維沃移動通信)で0.6%となった。

iPhoneは旧機種を除くと基本的に高価格帯のみとなるが、台湾では従来よりiPhoneの人気が高く、販売台数でも売上高でも1位を維持し、2位とは圧倒的な差をつけている。

Huawei Technologiesの携帯端末は台湾の一部の公的機関で排除の対象となっているが、台湾で販売台数と売上高ともに伸ばしている。

一方、スマートフォン事業で苦戦するSony Mobile CommunicationsおよびHTCは台湾でも存在感を失いつつある。

なお、台湾では2019年1月の携帯電話の出荷台数は63万9,000台となり、前年同期比12.5%増、前月比10.6%増である。

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