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TCL Communication、2018年のスマホ出荷は23%減に


中国を拠点とする英領ケイマン諸島のTCL Communication Technology Holdings (TCL通訊科技控股)はグローバルにおける2018年第4四半期のスマートフォンを含めた携帯端末の出荷台数を公表した。

2018年第4四半期は携帯端末の出荷台数が前年同期比0.07%減の11,003,000台となった。

また、2018年通年では携帯端末の出荷台数が前年比22.8%減の33,867,000台である。

2018年第4四半期こそ1%未満の減少に抑えたが、2018年第1四半期の前年同期比41.0%減、2018年第2四半期の前年同期比29.6%減、2018年第3四半期の前年同期比21.7%減が響き、2018年通年では2割超の減少を記録した。

TCL Communication Technology HoldingsはTCLブランド、Alcatelブランド、BlackBerryブランドで携帯端末を展開している。

ODM事業も積極的に展開しており、複数の移動体通信事業者(MNO)の自社ブランドや携帯端末ブランドにスマートフォンを供給した。

2018年にスマートフォンを供給した移動体通信事業者(MNO)としては、米国のT-Mobile USA、豪州最大手のTelstra、英国を拠点に複数の国と地域で移動体通信事業を展開するVodafone Groupの子会社や関連会社が含まれる。

また、2018年にスマートフォンを供給した携帯端末ブランドとしては、Pyongyang (平壌)ブランドを展開する朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)のChecom Technology Joint Venture Company (チェコム技術合営会社)、Highscreenブランドを展開するロシアのLIGA MOBILNYKH TREYDEROV、ルーマニアのAllview Electronics、米国のPalm Ventures Groupなどが挙げられる。

宿泊施設向けにスマートフォンの貸出事業を展開する香港特別行政区のhi IncもTCL Communication Technology Holdingsよりスマートフォンの供給を受けた。

中国のZTE (中興通訊)は2018年に米国政府より制裁措置を受けて一時的な事業停止に追い込まれたが、一部の移動体通信事業者では自社ブランドで展開するスマートフォンの供給元をZTEからTCL Communication Technology Holdingsに切り替える動きも見られた。

TCL Communication Technology Holdings

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