日本における2014Q3のタブレット出荷台数が判明、メーカー別ではAppleが首位

調査会社であるIDC Japanは日本における2014年第3四半期のタブレットの出荷台数に関する調査結果を発表した。

2014年第3四半期は日本において162万台のタブレットが出荷され、前年同期比3%のマイナス成長を記録している。

OSにAndroidを採用したタブレットの出荷台数が大幅に減少したことで、IDC Japanとしては調査開始以来初のマイナス成長となった。

メーカー別のシェアは1位が米国のAppleで49.3%、2位が台湾のASUSTeK Computer(華碩電脳)で16.4%、3位がSonyで8.6%、4位がNEC/Lenovo(聯想)グループで6.3%、5位は米国のMicrosoftで3.8%である。

日本のメーカーではFUJITSUやSHARPもタブレットを販売しているが、トップ5からは圏外となっている。

個人向けと法人向けに分けると、個人向け市場では出荷台数が減少しているものの、法人向け市場では出荷台数が伸びている。

特に法人向け市場ではOSにWindowsおよびiOSを採用したタブレットの販売台数が増加傾向にある。

NTT docomoがLTE方式の通信に対応したApple製のiPadシリーズを販売したことも、Appleが堅調な出荷を続ける要因の一つとして挙げられている。

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