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富士通・東芝・VAIOがパソコン事業の統合を検討か



FUJITSU(富士通)、TOSHIBA(東芝)、Sonyからパソコン部門が独立したVAIOの3社はパソコン事業の統合を検討していることが日本経済新聞の報道で分かった。

日本経済新聞の報道によると、FUJITSU、TOSHIBA、VAIOの3社は2015年中に基本合意する予定で、2016年4月に新体制を発足する計画という。

FUJITSUのパソコン部門、TOSHIBAのパソコン部門、そしてVAIOの3社が統合して新会社を設立する模様で、VAIOを存続会社として各社が出資して事業を新会社に移管する案が有力とされている。

出資比率はFUJITSU、TOSHIBA、VAIOの筆頭株主の投資ファンドであるJapan Industrial Partners(日本産業パートナーズ)がそれぞれ30%前後となる見通しで、VAIOを存続会社とするのであればJapan Industrial Partnersの出資比率が高くなる可能性もある。

なお、FUJITSUは2016年春にパソコン部門を分社化する計画を2015年10月に発表している。

FUJITSU、TOSHIBA、VAIOが統合することになれば、NEC Lenovoグループを抜いて日本では最大のシェアを持つことになる。

日本経済新聞

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