楽天モバイル、1月17日よりXperia 10 Vなどスマホ5機種を値下げ

Rakuten Mobile (楽天モバイル)は5機種のスマートフォンに関して製品価格を改定したと案内した。 2024年1月17日の9時より5機種のスマートフォンを対象として製品価格の改定を適用している。 対象の5機種は中国のGuangdong OPPO Mobile Telecommunications (OPPO広東移動通信)製のOPPO Reno9 A、韓国のSamsung Electronics (サムスン電子)製のGalaxy ...- more -

米AST & Scienceのスペースモバイル、最大で120Mbpsを実現へ

米国(アメリカ)のAST SpaceMobileの完全子会社で同国のAST & Scienceが商用化に向けて準備を進めるSpaceMobileでは下りの通信速度を最大120Mbpsまで高速化できる見込みであることが分かった。 AST & ScienceはSpaceMobileとして衛星と携帯端末の直接通信を商用化する計画である。 SpaceMobileでは提携する地上の移動体通信事業者(MNO)が割当を受けた周波数 ...- more -

MTN Groupが西アフリカの3か国から撤退へ、楽天シンフォニーと試験実施の対象国も

南アフリカのMTN Groupは西アフリカの3か国から撤退する見込みであることが分かった。 これまでに、中期的に西アフリカの3か国から整然と撤退するための評価を進めていることを開示していたが、マダガスカルのAxian Groupとは高度な協議を実施しているという。 撤退の対象となる西アフリカの3か国はギニア(ギニア・コナクリ)、ギニアビサウ、リベリアである。 MTN Groupは連結子会社を通じてギニア、ギニアビサウ、リベリアで移動体通 ...- more -

楽天モバイル、令和6年能登半島地震に伴う支援措置で3か月分の料金無料に

Rakuten Mobile (楽天モバイル)は令和6年能登半島地震に伴う支援措置を更新した。 2024年1月1日に発生した石川県能登地方を震源とする令和6年能登半島地震に伴いRakuten Mobileは対象者に支援措置を実施している。 2024年1月12日付けで支援措置の内容を更新しており、2024年1月分から2024年3月分までの料金を無料とすることになった。 2023年12月分以前の料金に関しては支払期限を2024年5月末まで延 ...- more -

携帯電話事業者各社の5G向け周波数のMassive MIMO導入率が判明、楽天モバイルが優位に

総務省(Ministry of Internal Affairs and Communications：MIC)は令和5年度携帯電話及び全国BWAに係る電波の利用状況調査の調査結果の概要を電波法(昭和24年法律第131号)第26条の2第2項の規定に基づき公表した。 2023年3月31日時点で移動体通信事業者(MNO)が開設した携帯電話および広帯域移動無線アクセスシステム(全国BWA)の基地局を対象に総務省が調査した結果となる。 令和5年 ...- more -

携帯電話事業者各社の基地局、石川県で停波が増加

2024年1月1日に発生した石川県能登地方を震源とする令和6年能登半島地震の影響で携帯電話事業者各社の基地局は石川県で停波した基地局が増加していることが分かった。 総務省(Ministry of Internal Affairs and Communications：MIC)は同省が所管する通信関係、放送関係、郵政関係で確認できた影響を開示した。 通信関係の携帯電話では基地局の停波が確認されている。 2024年1月3日の7時30分時点の ...- more -

HUAWEI WATCH 4が楽天モバイルの700MHz帯で技適通過した最初の一般向け端末に

中国のHuawei Device (華為終端)製のスマートウォッチ「HUAWEI WATCH 4」がRakuten Mobile (楽天モバイル)の700MHz帯で電波法に基づく工事設計認証を受けた最初の一般向け端末となる見込みであることが分かった。 HUAWEI WATCH 4は型式をARC-AL00として2023年10月17日付けで工事設計認証を受けている。 2023年末までに総務省(Ministry of Internal Aff ...- more -

携帯電話事業者各社、令和6年能登半島地震で一部の基地局が停波

日本の携帯電話事業者各社は2024年1月1日に発生した石川県能登地方を震源とする令和6年能登半島地震の影響で一部の基地局が停波していることが分かった。 総務省(Ministry of Internal Affairs and Communications：MIC)は同省が所管する通信関係、放送関係、郵政関係で確認した影響を掲載した。 第7報では2024年1月1日の21時15分時点の情報を案内しており、通信関係の携帯電話ではNTT DOC ...- more -