スポンサーリンク

Xiaomi Mi 5Xに新色として紅色特別版を追加


中国のXiaomi Communications (小米通訊技術)はスマートフォン「Xiaomi Mi 5X」に新色を追加した。 追加された新色は紅色特別版となり、フロントパネルが黒色でリアパネルが鮮やかな赤色に仕上げられている。 紅色特別版は2017年11月1日に発売する予定で、台数を限定して販売する見込み。 カラーバリエーションは既存の玫瑰金、金色、黒色に紅色特別版を追加して、4色で展開することになる。 Xiaomi Mi 5XはO ...- more -

LGエレクトロニクスが2017年Q3の業績を発表、スマホ事業は10四半期連続赤字に


韓国のLG Electronicsは2017年第3四半期の業績を発表した。 2017年第3四半期の売上高は前年同期比15.1%増、前四半期比4.6%増の15兆2,241億4,000万韓国ウォン(約1兆5,363億円)、営業利益は前年同期比82.2%増、前四半期比22.3%減の5,160億9,300万韓国ウォン(約521億円)となった。 前年同期比で増収増益を達成したことになる。 また、2017年累計の売上高は前年同期比9.5%増の44兆 ...- more -

韓国のSOLiDがPantechを売却、わずか約100万円で


韓国のSOLiDはPantechを売却すると発表した。 金融監督院の電子公示システムを通じて情報を開示している。 SOLiDは子会社のSMA Solution Holdingsを通じてPantechを所有しているが、SMA Solution HoldingsはPantechの株式100%を韓国のK & A Holdingsに売却する。 SMA Solution HoldingsとK & A Holdingsは2017 ...- more -

KDDIと野村総合研究所が合弁会社の設立で合意


KDDIおよびNomura Research Institute (野村総合研究所:以下、NRI)は合弁会社を設立することで合意したと発表した。 デジタル変革を支援する合弁会社を2017年12月に設立し、2018年に事業を開始することを目指すという。 設立当初の出資総額は70億円で、出資比率はKDDIが51%、NRIが49%となる予定である。 合弁会社は新しい情報通信技術を活用して企業のデジタルによる変革を支援する事業会社となり、顧客に ...- more -

韓国でiPhone 8およびiPhone 8 Plusを11月3日に発売


米国のAppleの韓国法人であるApple Koreaはスマートフォン「Apple iPhone 8」および「Apple iPhone 8 Plus」を2017年11月3日に韓国で発売すると発表した。 Apple iPhone 8およびApple iPhone 8 Plusは一次発売国・地域で2017年9月22日に発売しているが、韓国は一次発売国・地域に入っていなかった。 ようやく韓国における発売日が決定しており、2017年11月3日に ...- more -

NTTドコモ向けスマートフォンAQUOS sense SH-01KがBluetooth認証を通過


NTT DOCOMO向けのSHARP製のFDD-LTE/W-CDMA/GSM端末「SH-01K」が2017年10月23日付けでBluetooth認証を通過した。 Bluetoothモジュールのバージョンは4.2。 SH-01KはNTT DOCOMOよりAQUOS sense SH-01Kとして発表されている。 OSにはAndroid 7.1 Nougat Versionを採用する。 チップセットは64bit対応のQualcomm Sna ...- more -

日本向けにSnapdragon 630を搭載したMoto X4を発表


中国のLenovo (聯想)傘下で米国のMotorola Mobilityの日本法人であるMotorola Mobility JapanはFDD-LTE/TD-LTE/W-CDMA/GSM端末「Moto X4」を日本向けに発表した。 OSにAndroid 7.1 Nougat Versionを採用したスマートフォンである。 Android 8.0 Oreo Versionへのバージョンアップが保証されている。 チップセットは64bit対 ...- more -

米ハワイ・オアフ島で道路横断中の歩きスマホを禁止、外務省も注意を掲載


米国のハワイ州の一部で道路横断中における携帯用電子機器類の利用に係る規制を定めた条例を施行した。 ホノルル市・郡政府は2017年7月27日に「歩行者が一般道や幹線道路の横断中に携帯用電子機器類の画面を見ることを禁じる」と定めた条例を制定し、施行までの約3ヶ月間にわたり周知に努めていた。 携帯用電子機器類にはスマートフォン、フィーチャーフォン、タブレット、ノートパソコン、ポケットベル、携帯型ゲーム機、デジタルカメラなどが含まれているが、実 ...- more -