2018年通期のHTCは6割減収、全盛期の単月にも及ばず

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台湾のHTC (宏達国際電子)は2019年1月4日付けで2018年12月の月間売上高を発表し、2018年通期の売上高も判明した。

2018年12月の月間売上高は前年同期比66.36%減、前月比8.24%減の13億5,200万台湾ドル(約47億5,120万円)となり、2018年通期の売上高は前年比61.78%減の237億4,100万台湾ドル(約834億3,062万円)となった。

2018年通期は前年比で6割超の大幅な減収を記録している。

台湾証券取引所に上場した2002年3月以降に発表した通期の売上高としては、2002年通期の206億4,400万台湾ドル(約725億4,714万円)、2003年通期の218億2,200万台湾ドル(約766億8,687万円)に次いで3番目に低い水準である。

通期ベースで過去最高は2011年通期の4,657億9,500万台湾ドル(約1兆6,368億9,679万円)であり、2018年通期はピーク時のわずか5.10%にとどまる。

また、月間売上高の過去最高は2011年9月の453億8,800万台湾ドル(約1,595億251万円)で、2018年通期は2011年9月の52.31%にとどまり、ピーク時の単月にも及ばない状況である。

上場後に通期ベースで2011年9月を下回るのは2002年通期、2003年通期、2004年通期、2018年通期の4回であり、2011年通期をピークに業績が下降したからは初めてである。

業績が悪化した要因としては主にスマートフォン事業の不振が影響している。

VR (仮想現実)事業は伸びているが、VR事業の規模は小さいため、スマートフォン事業の不振を補える状況ではない。

なお、HTCはスマートフォン事業の不振を受けて製造の需要が縮小しており、2018年9月末までに台湾の桃園市にあるHTCの工場で勤務する1,500人を解雇した。

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