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米Apple、通信モデムの自社開発を本格化か


米国のAppleは通信モデムの開発を本格化する可能性が浮上した。

外国メディアの報道によると、Appleは通信モデムの開発をサプライチェーン部門から自社開発のハードウェア技術グループに移管したという。

通信モデムの開発を自社開発のハードウェア技術グループに組み込んだため、Appleは通信モデムの自社開発を本格化する可能性が考えられる。

通信モデムはiPhone、iPad、Apple Watchでセルラー機能を実装するために必要不可欠な部品である。

Appleは通信モデムを自社開発しておらず、外部企業より調達してきたが、様々な問題が発生した。

主力製品のiPhoneでは米国のQualcomm Technologiesから通信モデムを調達した時期も存在したが、2016年後半に製品化したiPhoneからはQualcomm Technologiesに加えて米国のIntelからも通信モデムを調達しており、2018年に製品化したiPhoneからは完全にIntelへ切り替えた。

しかし、Intelが開発した通信モデムは同時期にQualcomm TechnologiesなどIntelの競合他社が製品化した通信モデムより性能が低い状況にある。

AppleとQualcomm Technologiesの親会社で米国のQualcommは特許紛争を繰り広げており、2018年に製品化したiPhoneに関してはQualcomm TechnologiesがAppleに対する通信モデムの供給を拒否したことが分かっている。

Qualcomm TechnologiesとIntelの両方から通信モデムを調達した期間にも問題が発生しており、Qualcomm Technologiesが供給した通信モデムとIntelが供給した通信モデムの間で性能や仕様に差が生じたことがあった。

Appleが通信モデムを自社開発することで、一連の通信モデムに関連した問題を解決し、iPhoneなど自社製品への最適化も期待できる。

また、世界各地で第5世代移動通信システム(5G)の本格化が進む見込みであり、Appleは5Gの本格化に向けて通信モデムの重要性を認識し、通信モデムの自社開発を本格化する可能性がある。

なお、世界におけるスマートフォンの出荷台数でAppleとともにトップ3に入る韓国のSamsung Electronics (サムスン電子)と中国のHuawei Technologies (華為技術)はいずれも自社または子会社を通じて通信モデムを開発および製品化している。

Reuters

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