Ooredooグループ各社がEricssonの5G機器を導入へ、ミャンマーやインドネシアも

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スウェーデンのEricssonおよびカタールの移動体通信事業者(MNO)であるOoredooはグローバルを対象として5年間にわたる第5世代移動通信システム(5G)に関する契約を締結したと発表した。

Ericssonは無線アクセスネットワーク(RAN)、コアネットワーク、伝送路のハードウェアやソフトウェアなど5Gの製品およびソリューションをOoredooとOoredooの子会社に供給する計画である。

Ooredooは世界の複数の国と地域で移動体通信事業者として携帯通信サービスを運営しており、OoredooとOoredooの子会社を含めて10の移動体通信事業者が対象となっている。

具体的にはカタールのOoredoo、クウェートのNational Mobile Telecommunications Company (以下、Ooredoo Kuwait)、オマーンのOmani Qatari Telecommunications Company (以下、Ooredoo Oman)、イラクのAsiacell Communications、パレスチナのWataniya Palestine Mobile Telecommunications Public Shareholding Company (以下、Ooredoo Palestine)、チュニジアのOoredoo Tunisie、アルジェリアのWataniya Telecom Algerie、モルディブのOoredoo Maldives、ミャンマー(ビルマ)のOoredoo Myanmar、インドネシアのIndosatの10社がEricssonの5Gの製品およびソリューションを導入することになる。

なお、Ooredooが親会社で、ほかの9社はOoredooの子会社となり、Ooredooによる持分比率は順に92.1%、55.0%、64.1%、45.4%、84.1%、74.4%、83.3%、100%、65.0%である。

Ooredoo Palestineに関してはOoredooによる持分比率が45.4%と過半を下回るが、Ooredoo KuwaitがOoredoo Palestineの議決権の51%を保有しており、OoredooはOoredoo Kuwaitを通じてOoredoo Palestineの支配権を確立していると判断したため、OoredooはOoredoo Palestineを子会社として位置付けている。

OoredooとOoredooの子会社のうち複数の移動体通信事業者はすでにEricssonの製品およびソリューションを導入しており、カタールではOoredooがダイナミックスペクトラムシェアリング(DSS)に対応した製品およびソリューションを導入して5Gのカバレッジをカタール全土に拡大したという。

また、カタールでは国際的なスポーツの大会を開催するための準備の一環として、3.5GHz帯の周波数でMassive MIMO (大規模MIMO)に対応したEricssonの無線アクセスネットワークを展開しており、OoredooはEricssonの製品を使用してスポーツを最大限に楽しめるよう5Gの整備を進めている。

Ooredooは2019年7月28日に5Gを商用化したが、それに先立ちOoredoo Kuwaitが2019年6月15日に5Gを商用化しており、いずれもEricssonの製品を採用したことが分かっている。

さらにOoredoo Omanは2020年4月30日、Ooredoo Maldivesは2020年12月20日に5Gを商用化した。

Ericsson