日本の5G基地局でMassive MIMO導入率が判明、楽天モバイルが依然優位

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日本国内の第5世代移動通信システム(5G)の基地局でMassive MIMO (大規模MIMO)の導入率が判明した。

総務省(Ministry of Internal Affairs and Communications：MIC)は令和7年度携帯電話及び全国BWA等に係る電波の利用状況調査の調査結果を公表しており、技術導入状況からMassive MIMOの導入率を算出できる。

なお、調査の対象は2025年3月末時点で開設した基地局である。

携帯電話の5G向けに割当したTDDの周波数で運用する基地局をMassive MIMOの導入率を算出する対象とする。

Massive MIMOの導入率は2.3GHz帯でKDDI CORPORATIONおよび同社の連結子会社であるOkinawa Cellular Telephone Company (沖縄セルラー電話)を包含するKDDIグループが0%となった。

3.7GHz帯でNTT DOCOMOが6.30%、KDDIグループが6.33%、SoftBank Corp.が6.4%、Rakuten Mobile (楽天モバイル)が81.3%となった。

4.0GHz帯でKDDIグループが0.04%となった。

4.5GHz帯でNTT DOCOMOが6.9%となった。

4.9GHz帯はSoftBank Corp.が割当を受けたが、基地局は未開設である。

28GHz帯はNTT DOCOMOが99.8%、KDDIグループが95.4%、SoftBank Corp.およびRakuten Mobileが100%となった。

2.3GHz帯から4.9GHz帯を包含するサブ6GHz帯(Sub6)の合計はNTT DOCOMOが6.6%、KDDIグループが5.1%、SoftBank Corp.およびRakuten Mobileは3.7GHz帯に準ずる。

Sub6と28GHz帯の合計はNTT DOCOMOが22.6%、KDDIグループが29.3%、SoftBank Corp.が40.7%、Rakuten Mobileが89.6%となった。

Massive MIMOの導入率は前年同期に続きRakuten Mobileが依然として優位である。