Sonyがスマホの販売不振でMC分野は40%減収、売上高や販売台数の見通しは下方修正

Sonyは2016年度第2四半期(2016年第3四半期)の連結業績を発表した。

売上高および営業収入は1兆6,889億円となり、前年同期の1兆8,927億円から10.8%減となった。

営業利益は前年同期の880億円から48.0%減となる457億円、税引前利益は前年同期の722億円から43.9%減となる405億円、四半期純利益は前年同期の336億円から85.6%減となる48億円である。

セグメント別業績も公表しており、スマートフォン事業を含むモバイル・コミュニケーション(MC)分野は売上高が1,688億円、営業利益が37億円としている。

売上高は前年同期の2,792億円から39.6%減、営業利益は前年同期の206億円の赤字から243億円の増加で37億円となった。

Xperiaブランドで展開しているスマートフォンの販売台数が大幅に減少したことが影響し、売上高は40%近い減収を記録した。

スマートフォンの販売台数が大幅に減少した要因としては、普及価格帯のスマートフォンの販売台数が大幅に減少したこと、2015年度に事業縮小を図った不採算地域における販売台数の減少を挙げている。

243億円の損益改善について、構造改革の効果などによる費用削減、高付加価値モデルへの集中による製品ミックスの改善、為替の好影響、構造改革に要した費用の減少などが貢献したという。

スマートフォンの販売台数は350万台で、前年同期の670万台から減少した。

2016年11月における2016年度通期の連結業績見通しについて、モバイル・コミュニケーション分野の売上高は7,800億円としており、2016年7月時点の8,400億円から7.1%の下方修正、営業利益は50億円で変更なしとしている。

スマートフォンの販売台数見通しの下方修正により売上高の見通しを下方修正した。

2016年度通期のスマートフォンの販売台数見通しは2016年7月時点の1,900万台から下方修正して1,700万台としている。

なお、スマートフォンの販売台数は2014年度通期が3,910万台、2015年度通期が2,490万台であり、2016年度の販売台数は2014年度の半数を下回る見通しである。

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