スポンサーリンク

韓国のLG Display、iPhoneに有機ELディスプレイを供給へ


韓国(南朝鮮)のLG Displayは米国のAppleにiPhone向けの有機ELディスプレイを供給することが韓国メディアの報道で分かった。 LG Displayが製造するスマートフォン向けの有機ELディスプレイはLG Displayと同じくLG Groupである韓国のLG Electronicsに対して最初に供給し、その後に中国のHuawei Technologies (華為技術)に対しても供給を開始していた。 Appleに対しては韓 ...- more -

4G LTE対応のスマートスピーカーHUAWEI AI Cubeを発表


中国のHuawei Technologies (華為技術)はスマートスピーカー「HUAWEI AI Cube (B900-230)」を発表した。 米国のAmazonが開発した音声アシスタントのAmazon Alexaを搭載したスマートスピーカーである。 スマートスピーカーとしての機能のほかに、据置型無線LANルータとしての機能も備える。 無線LANの規格はIEEE 802.11 a/b/g/n/ac (2.4GHz and 5GHz D ...- more -

HUAWEI Kirin 980を発表、下り最大1.4GbpsのLTE Cat.21に対応


中国のHuawei Technologies (華為技術)は全額出資子会社のHiSilicon Technologies (深圳市海思半導体)を通じて開発した携帯端末向けチップセット「HUAWEI Kirin 980 (華為 麒麟980)」を発表した。 スマートフォンを筆頭にハイエンドの携帯端末向けに開発された高性能なチップセットとなる。 プロセスルールは7nmプロセス技術を採用している。 CPUはデュアルコアのARM Cortex-A ...- more -

パナソニックが欧州本社を英国からオランダに移転へ、英国のEU離脱で


Panasonicは欧州本社を英国からオランダに移転することが分かった。 欧州ではPanasonicの子会社で英国のPanasonic Europeが欧州本社としての機能を担う。 Panasonic Europeは英国の首都・ロンドンの近郊にあるバークシャー州ブラックネルに欧州本社を置くが、2018年10月を目途にオランダの首都・アムステルダムに欧州本社を移転するという。 ブラックネルの欧州本社では20~30人の人員が勤務するが、このう ...- more -

テスラがQi対応のモバイルバッテリーTesla Wireless Chargerを準備中


電気自動車やソーラーパネルなどエネルギーソリューションを展開する米国のTeslaはモバイルバッテリー「Tesla Wireless Charger」を準備していることが分かった。 米国向けのTeslaの公式オンラインショップにTesla Wireless Chargerが一時的に掲載された。 6000mAhの電池パックを内蔵したモバイルバッテリーとなり、有線充電に加えて無線充電にも対応する。 無線充電の規格はWireless Power ...- more -

クアルコム、5G対応チップセットをサンプル出荷


米国のQualcommの全額出資子会社であるQualcomm Technologiesは第5世代移動通信システム(5G)に対応したモバイルプラットフォームのサンプル出荷を開始したと発表した。 Qualcomm Technologiesの次期フラッグシップとなるモバイルプラットフォームで、製造プロセスは7nmプロセスルールとなる。 通信モデムとしては5Gに対応したQualcomm Snapdragon X50 5G modemを統合してお ...- more -

サムスン電子、NB-IoT R14 (NB2)に対応したSamsung Exynos i S111を発表


韓国(南朝鮮)のSamsung Electronics (サムスン電子)はチップセット「Samsung Exynos i S111」を発表した。 NB-IoT R14 (NB2)に対応したIoTソリューションと称している。 移動通信方式の規格策定を実施する標準化団体である3GPP (3rd Generation Partnership Project)が定める標準化規格のRelease 14に準拠し、NB-IoT R14とも呼ばれるLT ...- more -

台湾当局とクアルコムが和解、課徴金を大幅減額


台湾の政府機関である公平交易委員会(Fair Trade Commission:FTC)は米国のQualcommと和解に達したと発表した。 公平交易委員会はQualcommが顧客に対して顧客側が不利な条件の契約を強要したとして調査を進め、公平交易法第9条第1款の規定に違反すると判断して、2017年10月に234億台湾ドル(約844億4,965万円)の課徴金を納付するようQualcommに命じた。 公平交易委員会が単一企業に対して命じた課 ...- more -








  • follow us in feedly


  • スポンサーリンク

    Instagram

  • スポンサーリンク
  • Recent Entries





  • Amazonアソシエイト

  • SNS

  • Calendar

    2018年9月
    « 8月    
     12
    3456789
    10111213141516
    17181920212223
    24252627282930
  • Archive

  • Select Category

  • LINK