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Snapdragon 435を搭載したHUAWEI Enjoy 7 Plusが公開される


中国の移動体通信事業者であるChina Telecom (中国電信)はHuawei Technologies (華為技術)製のFDD-LTE/TD-LTE/W-CDMA/TD-SCDMA/CDMA2000/GSM端末「HUAWEI Enjoy 7 Plus (HUAWEI TRT-AL00)」を公開した。 OSにAndroid 7.0 Nougat Versionを採用したスマートフォンである。 チップセットは64bit対応のQualc ...- more -

au向けGalaxy S6 edge SCV31にAndroid 7.0を提供開始


KDDIはSamsung Electronics製のスマートフォン「Galaxy S6 edge SCV31」に対してOSのバージョンアップを開始した。 OSのバージョンアップは2017年4月13日の10時より提供を開始しており、適用するとOSのバージョンがAndroid 7.0 Nougat Versionに上がる。 主な更新内容には設定メニューの大幅な変更および機能の追加、一部アプリの名称変更、SMSを通知パネルから返信する機能の追 ...- more -

韓国でGalaxy S8シリーズの予約が62万を突破、Galaxyシリーズ歴代最高ペース


韓国のSamsung Electronicsはスマートフォン「Samsung Galaxy S8」および「Samsung Galaxy S8+」を2017年4月7日より韓国で事前予約の受け付けを開始したが、2017年4月11日までに事前予約数が合計で62万件を突破したことが韓国メディアの報道で分かった。 事前予約の開始から5日間で1日あたりの事前予約数は平均で12万4,000件となり、2017年4月17日の事前予約の終了までに合計で10 ...- more -

韓国SK Telecom向けのSamsung Galaxy J7 (2017)となるSM-J727SがFCC通過


Samsung Electronics製のFDD-LTE/W-CDMA/GSM端末「SM-J727S」が2017年4月11日付けでFCCを通過した。 FCC IDはA3LSMJ727S。 モバイルネットワークはFDD-LTE 850(B5)/700(B17) MHz, W-CDMA 1900(II)/850(V) MHz, GSM 1900 MHzで認証を受けている。 Bluetoothや無線LANやNFCの周波数でも通過している。 無 ...- more -

低価格なVoLTE対応スマートフォンdtac Phone S3を発表


タイの移動体通信事業者でdtacブランドを展開するTotal Access CommunicationはFDD-LTE/W-CDMA/GSM端末「dtac Phone S3」を発表した。 dtacブランドを冠したエントリークラスのスマートフォンである。 OSにはAndroid 7.0 Nougat Versionを採用している。 CPUはクアッドコアで動作周波数が1.1GHzとなっている。 ディスプレイは約5.0インチFWVGA(480 ...- more -

ノジマがMVNOサービスのショップとしてニフティモバイルをオープン

  • 2017年04月13日
  • MVNO

Nojimaは2017年4月1日よりNojimaの完全子会社となったNIFTYと共同で「ニフティモバイル」をオープンした。 これまでにNojimaが蓄積した実店舗の展開に関するノウハウをニフティモバイルに生かすとしている。 仮想移動体通信事業者(MVNO)として提供するサービスを主に取り扱う実店舗となるが、Nojimaが自負する質の高い接客を生かして顧客のニーズを引き出し、MVNO関連のみならず光回線やIoT家電などすべてを包括した提案 ...- more -

リビアの携帯電話事業者Libyanaが外国人のSIMカードを無効化


リビア最大手の移動体通信事業者(MNO)であるLibyana Mobile Phoneは外国人の名義で実名登録が行われたSIMカードを無効化したことが外国メディアの報道で分かった。 リビアではSIMカードの開通に際して利用者の本人確認および実名登録を要求しているが、Libyana Mobile Phoneは国家安全保障を理由として外国人の名義で登録されたSIMカードを無効化している。 無効化されたSIMカードを再び有効化するためには名義 ...- more -

インドネシアで携帯電話を製造する企業は17社に


インドネシアの政府機関である産業省はスマートフォンやフィーチャーフォンなどを含めた携帯電話をインドネシア国内の工場で製造する企業を公表した。 インドネシア政府は国内産業の発展、雇用創出、外資企業の投資促進などを目的として携帯電話を含めた電子機器の国内製造を推進している。 内製率の基準を設けた影響もあり、一部の携帯電話のブランドはインドネシアから撤退したが、規模や経済発展などで将来が有望視されるインドネシア市場だけに、多くのメーカーおよび ...- more -








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