ZTEの危機はLGエレクトロニクスのスマホ事業に光

中国のZTE (中興通訊)は米国政府の制裁措置を受けて主要な業務の停止に追い込まれたが、ZTEの危機は韓国(南朝鮮)のLG Electronicsにとって千載一遇の好機となる可能性が浮上した。

韓国では複数のメディアがZTEの危機はLG Electronicsのスマートフォン事業に利益をもたらすと予測している。

北米のスマートフォン市場において、ZTEは出荷台数ベースで米国のApple、韓国のSamsung Electronics (サムスン電子)、LG Electronicsに続いて4位に食い込んでいる。

これまで、ZTEは北米で移動体通信事業者(MNO)向けに低価格帯のスマートフォンを中心に投入して出荷台数を伸ばしてきた。

しかし、ZTEは主要な業務の停止に伴いスマートフォン事業の継続が難しく、そもそも米国企業はZTEとの取引が禁止されたが、米国以外の企業もZTEとの取引は避ける傾向が強まると思われる。

価格競争力の高いメーカーがZTEの代替としての役割を担うと予測できるが、そこでLG ElectronicsがZTEの代替として有力な候補になるとの見方がある。

北米ではLG Electronicsも移動体通信事業者向けに低価格帯のスマートフォンを投入しているが、ZTEの危機を受けてさらに北米で出荷台数を伸ばす可能性が指摘されている。

LG Electronicsのスマートフォン事業を担うMC (Mobile Communications)事業本部は2018年第1四半期まで12四半期連続で赤字を記録するなど厳しい状況にあるが、ZTEの危機は赤字を垂れ流すLG ElectronicsのMC事業本部にとって追い風となるかもしれない。

もっとも、LG ElectronicsのMC事業本部よりZTEの方が深刻であることは言うまでもないが。

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