ミャンマー・ヤンゴンで公衆電話屋が急速に減少、携帯電話の普及が影響
- 2015年08月31日
- 携帯電話総合
ミャンマー(ビルマ)のヤンゴンでは公衆電話屋が急速に減少していることがミャンマーメディアの報道で分かった。
ヤンゴンでは路上の公衆電話屋は厳しい状況となっており、Myanma Posts and Telecommunications (ミャンマー国営郵便・電気通信事業体:MPT)の関係者によると2014年12月末の時点では約4,300の公衆電話屋が存在していたが、2015年7月の時点では1898まで減少したという。
2014年末からは半分以下に減少しており、急速に公衆電話屋が姿を消していると言える。
この背景には携帯電話の普及が加速していることが大きく影響していると考えられる。
昔のミャンマーはSIMカードの入手が困難であり、1000米ドル(約120,000円)以上と高価な時代もあった。
そのため、ミャンマーでは公衆電話屋の需要は大きかったが、ミャンマー軍傘下企業が1500ミャンマーチャット(約150円)でSIMカードを発売したのを皮切りに、新規参入を果たした外資系の移動体通信事業者を含むすべての移動体通信事業者がSIMカードの販売価格を1500ミャンマーチャットとし、SIMカードの入手が非常に容易となった。
また、各移動体通信事業者は値下げ競争を繰り広げており、通話料がより低廉なものとなったことで公衆電話屋を利用する必要性がなくなっている。
このようにミャンマーで携帯電話の普及が進んだことが、公衆電話屋が大幅に減少する要因となっている。
ただ、一部のミャンマー人は公衆電話屋に依存しているため路上の公衆電話屋は継続する必要があるとしているが、古びた状態の公衆電話屋を整備しなければならないとの指摘が出ている。
ヤンゴンに訪問した際には公衆電話屋の多さに新鮮味を感じたことを覚えているが、それが失われつつあることは少々寂しさを感じるが、ミャンマーにおける携帯電話の普及が大幅に進んでいることを示す象徴的な動きと言えるだろう。
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