タイのdtac、5Gサービスを商用化

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タイの移動体通信事業者(MNO)であるdtac TriNetは第5世代移動通信システム(5G)を商用化した。

dtac TriNetが提供するdtacブランドの携帯通信サービスにおいて、5Gの要求条件を満たすために規定されたNR方式に準拠した5Gサービスの提供を開始している。

5Gサービスは2021年2月1日より対象者を限定して試験的に提供してきたが、2021年2月18日より正式に提供することになった。

ポストペイド回線とプリペイド回線の両方で利用できる。

まずはタイの首都・バンコク都、チェンマイ県、コンケン県、ナコーンラーチャシーマー県、プーケット県、スラートターニー県が提供エリアとなる。

対応機種も公表しており、スマートフォンは米国のApple製のiPhone 12、iPhone 12 mini、iPhone 12 Pro、iPhone 12 Pro Max、中国のHuawei Technologies (華為技術)製のHUAWEI P40、HUAWEI P40 Pro、HUAWEI P40 Pro+、HUAWEI Mate 30 Pro 5G、HUAWEI Mate 40 Pro、HUAWEI Mate Xs、HUAWEI nova 7 SE 5G、中国のGuangdong OPPO Mobile Telecommunications (OPPO広東移動通信)製のOPPO Find X2、OPPO Find X2 Pro、OPPO Reno4 Z 5G、OPPO Reno4 Pro 5G、OPPO Reno5 5G、OPPO Reno5 Pro、中国のRealMe Chongqing Mobile Telecommunications (RealMe重慶移動通信)製のraelme X7 5Gおよびrealme X7 Pro、中国のXiaomi Communications (小米通訊技術)製のRedmi Note 9T、タブレットはHuawei Technologies製のHUAWEI MatePad Pro 5Gが当初の対応機種となっている。

ただ、一部機種はソフトウェアのアップデートを適用する必要があることを留意しておきたい。

ほかに韓国のSamsung Electronics (サムスン電子)、米国のMotorola Mobility、中国のOnePlus Technology (Shenzhen) (深圳市万普拉斯科技)、RealMe Chongqing Mobile Telecommunications、Xiaomi Communicationsが販売する一部のスマートフォンがソフトウェアのアップデートを通じて対応する予定である。

NR方式は第4世代移動通信システム(4G)のLTE方式と連携して動作するノンスタンドアローン(NSA)構成で運用しており、周波数は5G向けに取得した700MHz帯の10MHz幅*2を使用する。

具体的な周波数範囲は713～723MHzおよび768～778MHzである。

700MHz帯では2020年12月24日よりLTE方式で運用を開始したが、ダイナミックスペクトラムシェアリング(DSS)を実装してNR方式も導入した。

LTE方式の2.1GHz帯がアンカーバンドとして機能するため、E-UTRA-NRデュアルコネクティビティ(EN-DC)の組み合わせはDC_1A_n28Aとなる。

目安の通信速度は70～100Mbpsと案内している。

これまでに、タイの移動体通信事業者としては2社が5Gを商用化しており、dtac TriNetはタイで3番目に5Gを商用化した移動体通信事業者となった。

dtac