HTCが2018年通期の業績を発表、最終黒字も喜べず

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台湾のHTC (宏達国際電子)は2018年第4四半期および2018年通期の業績を2019年3月15日付けで発表した。

2018年第4四半期の連結売上高は前年同期比73.9%減の41億台湾ドル(約148億円)、営業損失は前年同期比70.8%減の28億台湾ドル(約101億円)、株主に帰属する当期純損失は前年同期比55.1%減の44億台湾ドル(約159億円)となった。

また、2018年通期の連結売上高は前年比61.8%減の237億台湾ドル(約857億円)、営業損失は前年比19.5%減の140億台湾ドル(約506億円)、株主に帰属する当期純利益は前年比171.0%増の120億台湾ドル(約434億円)である。

前年同期比で7割超、前年比で6割超の大幅な減収を記録した。

2018年通期は最終黒字であるが、米国のGoogleにスマートフォンの研究開発部門の一部を売却したことで営業外収入が前年比6,536.2%増の312億台湾ドル(約1,128億円)となり、これが最終黒字に貢献している。

継続事業のみでは依然として赤字が続いているため、HTCとしては決して喜べる状況ではない。

大幅な減収の主な要因としてスマートフォン事業の不振が挙げられる。

台湾を含む世界各地でスマートフォンの販売が大幅に減少しており、主力のスマートフォン事業で苦戦している。

HTCはVR (仮想現実)事業に注力する方針で、台湾を中心にVR事業は成長しているが、中核事業であるスマートフォン事業の不振を補える規模ではない。

2019年は第5世代移動通信システム(5G)の本格化に合わせて、HTC 5G Hubを移動体通信事業者(MNO)に納入する予定である。

HTC 5G Hubの納入先は加入件数ベースで中国最大かつ世界最大のChina Mobile Communications Group (中国移動通信集団)、豪州最大のTelstra、米国4位のSprintが確定している。

5Gの導入初期は移動体通信事業者との協力が必要不可欠であり、HTCは世界的な大手移動体通信事業者と協力し、スマートフォン以外の5Gに対応した携帯端末を率先して投入することで、5G時代に存在感を示す狙いがある。

なお、中国ではHTC 5G HubをForerunner OneとしてChina Mobile Communications Groupのブランドで展開する。

HTCは台湾の桃園市で工場を保有しているが、自社ブランドのスマートフォンの不振を受けて製造の需要が低下し、2018年には製造部門で大規模な人員削減も実施した。

自社ブランドのスマートフォンの不振を補い、工場の稼働率を高めるためにも、HTCの原点に回帰してForerunner OneのようにOEM/ODM事業の強化も悪くない選択肢かもしれない。

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