東南アジアにおける2017年通年のスマホ出荷シェアが判明

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米国の調査会社であるInternational Data Corporation (以下、IDC)は東南アジアの開発途上国における2017年通年のスマートフォンの出荷台数に関する調査結果を発表した。

2017年通年はスマートフォンの出荷台数が前年比0.6%減の1億70万台で、2016年通年からスマートフォンの出荷台数は減少する結果となった。

東南アジアの開発途上国のうち、フィリピンとミャンマー(ビルマ)のみ前年比で出荷台数が減少したが、減少幅が大きいために東南アジアの開発途上国全体の数値も減少した。

なお、IDCの調査で東南アジアの開発途上国はフィリピン、ベトナム、ミャンマー(ビルマ)、タイ、マレーシア、インドネシアが対象となり、東南アジアに位置するラオス、カンボジア、シンガポール、ブルネイ・ダルサラーム、東ティモール(ティモール・レステ)は含まれていない。

メーカーおよびブランド別の出荷台数および占有率も公開されている。

1位は韓国(南朝鮮)のSamsung Electronics (サムスン電子)で、出荷台数は前年比25.8%増の2,930万台、占有率は前年比6.1ポイント増の29.1%増となった。

2位は中国のGuangdong OPPO Mobile Telecommunications (広東欧珀移動通信)で、出荷台数は前年比29.3%増の1,720万台、占有率は前年比3.8ポイント増の17.0%となった。

3位は中国のvivo Mobile Communication (維沃移動通信)で、出荷台数は前年比118.2%増の720万台、占有率は前年比4.0ポイント増の7.2%となった。

4位は中国のHuawei Technologies (華為技術)で、出荷台数は前年比3.8%増の540万台、占有率は前年比0.3ポイント増の5.4%となった。

5位は米国のAppleで、出荷台数は前年比2.2%減の450万台、占有率は前年比0.1ポイント減の4.4%となった。

その他のメーカーおよびブランドの出荷台数は前年比28.1%減の3,710万台、占有率は前年比14.2ポイント減の36.8%となった。

上位5社のうちAppleのみが出荷台数および占有率を減らし、Samsung Electronicsはトップの地位を維持した。

上位4社はいずれも100～200米ドル(約11,000～21,000円)の低価格帯と200～400米ドル(約21,000～42,000円)の中価格帯の両方を中心にスマートフォンを展開しており、東南アジアの開発途上国ではこれらの価格帯のスマートフォンが高い支持を得た。

東南アジアの開発途上国では現地のメーカーやブランドも多いが、現地のメーカーやブランドは上位4社の台頭で勢いを失った。

IDC