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HTCが2019年Q1の業績を発表、YoYで赤字転落


台湾のHTC (宏達国際電子)は2019年第1四半期の業績を2019年5月13日付けで発表した。

2019年第1四半期の連結売上高は前年同期比66.5%減の29億4,362万6,000台湾ドル(約103億919万円)、営業損益は前年同期比44.2%増の27億3,421万2,000台湾ドル(約95億7,578万円)の赤字、株主期に帰属する当期純損益は前年同期比111.6%減の24億5,550万5,000台湾ドル(約85億9,969万円)の赤字となった。

前年同期比で大幅な減収減益を記録し、赤字転落したことになる。

ただ、2018年第1四半期はスマートフォン事業の一部の売却に伴う巨額の売却益によって最終黒字となっており、営業外損益を除くと前年同期比で損失が縮小した。

HTCは損失の縮小のためにコストを大幅に削減しており、2019年第1四半期の営業費用は前年同期比32.9%減の31億6,564万1,000台湾ドル(約111億1,852万円)となった。

特に営業費用のうち最も割合が高い研究開発費を大幅に削減している。

2019年第1四半期の研究開発費は前年同期比43.9%減の14億5,493万台湾ドル(約50億9,670万円)で、営業費用に占める研究開発費の割合は前年同期比9.0ポイント減の46.0%に低下した。

ただ、連結売上高に占める研究開発費の割合は大幅な減収によって前年同期比19.9ポイント増の49.4%となった。

大幅な減収の主な要因としてはスマートフォン事業の不振が挙げられる。

台湾を含む世界各地でスマートフォンの販売台数が大幅に減少し、長らくHTCを支えてきた中核事業であるスマートフォン事業が厳しい状況となっている。

VR (仮想現実)事業の強化に注力しているが、中核事業の不振を補える規模までは成長していない。

2019年第2四半期以降はスマートフォン事業とVR事業の両方で第5世代移動通信システム(5G)の本格化に向けた製品の開発を進める方針を示している。


HTC

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