日本の5G基地局のMassive MIMO導入率が判明、楽天モバイルが最高の9割

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日本の携帯電話事業者が開設した第5世代移動通信システム(5G)向け周波数の5Gの基地局におけるMassive MIMO (大規模)の導入率が判明した。

総務省(Ministry of Internal Affairs and Communications：MIC)が公開した令和6年度携帯電話及び全国BWAに係る電波の利用状況調査の調査結果で確認で基地局のMassive MIMOの導入率が分かる。

第5世代移動通信システムの導入のための特定基地局の開設計画の認定に伴い割当した3.7GHz帯、4.0GHz帯、4.5GHz帯、28GHz帯の基地局を対象に確認してみた。

なお、集計は2024年4月9日時点で開設されている基地局が対象となる。

Massive MIMOの導入率はサブ6GHz帯(Sub6)の3.7GHz帯ではNTT DOCOMOが5.12%、KDDI CORPORATIONおよび同社の連結子会社であるOkinawa Cellular Telephone Company (沖縄セルラー電話)を含むKDDIグループが5.54%、SoftBank Corp.が6.85%、Rakuten Mobile (楽天モバイル)が82.12%、4.0GHz帯ではKDDIグループが0%、4.5GHz帯ではNTT DOCOMOが6.97%となっている。

サブ6GHz帯の合計ではNTT DOCOMOが6.10%、KDDIグループが4.54%で、SoftBank Corp.とRakuten Mobileは3.7GHz帯に準ずる。

ミリ波(mmWave)の28GHz帯はNTT DOCOMOが100%、KDDIグループが43.68%、SoftBank Corp.が100%、Rakuten Mobileも100%である。

サブ6GHz帯とミリ波の合計ではNTT DOCOMOが23.21%、KDDIグループが15.29%、SoftBank Corp.が43.38%、Rakuten Mobileが90.8%で、Massive MIMOの導入率はRakuten Mobileが最高となった。

参考までに、全局数は3.7GHz帯ではNTT DOCOMOが14,789局、KDDIグループが32,530局、SoftBank Corp.が10,562局、Rakuten Mobileが18,977局、4.0GHz帯ではKDDIグループが7,110局、4.5GHz帯ではNTT DOCOMOが15,307局となっている。

サブ6GHz帯の合計ではNTT DOCOMOが30,096局、KDDIグループが39,640局、SoftBank Corp.とRakuten Mobileは3.7GHz帯に準ずる。

28GHz帯ではNTT DOCOMOが6719局、KDDIグループが14,998局、SoftBank Corp.が6,816局、Rakuten Mobileが15,232局である。

サブ6GHz帯およびミリ波の合計ではNTT DOCOMOが36,815局、KDDIグループが54,638局、SoftBank Corp.が17,378局、Rakuten Mobileが34,209局となった。

総務省