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シャープ、Snapdragon 7+ Gen 3搭載スマホを発売へ


SHARP CORPORATIONは米国(アメリカ)のQualcommの完全子会社で同国のQualcomm Technologiesが開発したSnapdragon 7+ Gen 3 Mobile Platformをチップセットに採用したスマートフォンを発売する見込みであることが分かった。 Qualcomm Technologiesはスマートフォンをはじめとするミッドレンジの携帯端末向けチップセットとしてSnapdragon 7+ Gen ...- more -

ソニー、5G対応ポータブルデータトランスミッター PDT-FP1を販売開始


Sony Corporationの完全子会社であるSony Marketingはカメラ用アクセサリ「ポータブルデータトランスミッター PDT-FP1」を発売した。 2024年3月22日にポータブルデータトランスミッター PDT-FP1の販売を開始している。 メーカー希望小売価格は159,500円(税込)に設定されている。 Sony Marketingが運営する日本向けのソニーストアでも販売開始は159,500円(同)となっている。 カラ ...- more -

Motorola Mobility、日本でmoto g24を販売開始


米国(アメリカ)のMotorola Mobilityの日本法人であるMotorola Mobility Japanはスマートフォン「moto g24 (XT2423-5)」を日本で発売した。 Motorola Mobility Japanは2024年3月22日に日本でmoto g24の販売を開始している。 日本の公開市場(オープンマーケット)向けに販売しており、一部の仮想移動体通信事業者(MVNO)や家電量販店などで取り扱う。 価格は2 ...- more -

ノキアの5G対応ハンドヘルドHHRA501aが技適通過


総務省(Ministry of Internal Affairs and Communications:MIC)は電波法に基づく技術基準適合証明などを受けた機器の情報を更新した。 フィンランドのNokia Innovations製のNR/LTE/W-CDMA/GSM端末「HHRA501a」が2024年2月21日付けで米国(アメリカ)のBay Area Compliance Laboratories Corpを通じて相互承認(MRA)によ ...- more -

MeizuがPolestar Phoneを準備中、MEIZU 21 PROベースに


中国のMeizu Technology (珠海市魅族科技)製のNR/LTE/W-CDMA/GSM端末「M481S」が2023年11月30日付けで中国の政府機関で電気通信分野などの規制を司る工業和信息化部(Ministry of Industry and Information Technology:MIIT)が行う電信設備進網許可を受けた。 設備名称は第5世代移動通信システム(5G)に対応した携帯電話を意味する5G数字移動電話機である。 ...- more -

HTC、東南アジアなどで現地法人4社を清算


台湾のHTC Corporation (宏達国際電子)は東南アジアなどで4社の現地法人の清算を完了したことが分かった。 HTC Corporationのタイ法人であるHTC (Thailand)、マレーシア法人であるHTC Malaysia、インドネシア法人であるHigh Tech Computer Indonesia、スウェーデン法人であるHTC Communication Swedenの清算を完了したという。 清算の完了日はHTC ...- more -

Meizuが伝統的スマホを中止表明も国際展開を再開、マレーシアに再参入


中国のMeizu Technology (珠海市魅族科技)はスマートフォン「MEIZU 21」をマレーシアで発売した。 マレーシアではMEIZU 21のバリエーションとして2種類を用意しており、システムメモリの容量と内蔵ストレージの容量の組み合わせは12GB+256GBモデルおよび12GB+512GBモデルを展開する。 価格は12GB+256GBモデルが2,999マレーシアリンギット(約95,000円)、12GB+512GBモデルが3, ...- more -

HTC、12年ぶり通期増収も23四半期連続赤字


台湾のHTC Corporation (宏達国際電子)は2023年第4四半期および2023年通期の業績を発表した。 2023年12月31日に終了した3か月間となる2023年第4四半期の連結売上高は前年同期比1.3%減の11億9,945万8,000新台湾ドル(約56億1,876万円)、当期純損失は前年同期比3.1%減の8億9,648万9,000新台湾ドル(約41億9,923万円)となった。 2023年第4四半期も最終赤字を記録しており、四 ...- more -








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