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FREETELがTwitterでカスタマーサポート公式アカウントを開設、サポート公式キャラクタのサムライオンも公開


FREETELブランドを展開するPlus One MarketingはTwitterにおいてカスタマーサポート公式アカウント(FREETEL_CS)を開設した。 カスタマーサポート公式アカウントではFREETELのサポート情報、カスタマーサポートの混雑状況などに関する情報を発信していくことを明らかにしている。 また、FREETELのサポート公式キャラクタとしてサムライオンを公開しており、サムライオンがカスタマーサポート公式アカウントのア ...- more -

HTCがVR事業の分社化に関する報道を否定する公式声明を発表


台湾のHTC(宏達国際電子)はVR事業の分社化に関する報道を否定する公式声明を発表した。 台湾メディアであるUnited Evening Newsによる2016年1月18日付けの報道が発端となっており、HTCはVR事業を分社化してHTCの会長兼最高経営責任者(CEO)が全株式を保有する独立した事業体を通じてVR事業を手掛ける計画と報じていた。 HTCはこの報道は不正確であると否定する公式声明を発表しており、またHTCとしてVR事業を継続 ...- more -

PanasonicがLUMIX CM専用プランとなるWonderlink LTE Lシリーズを2月下旬に提供、上りは速度制限なし


Panasonicは通信サービスのWonderlinkにおいてPanasonic LUMIX CM専用プランとしてWonderlink LTE L(エル)シリーズを2016年2月下旬より提供することを明らかにした。 Wonderlink LTE Lシリーズは上りのLTE通信は速度制限なしとしており、撮影した高画質な写真をいつでも快適にアップロード可能となる。 プランはL-3GとL-5Gの2種類を用意している。 初期費用はいずれも3,00 ...- more -

IIJがMVNO事業におけるモバイルサービスの総回線数が100万回線を突破、感謝キャンペーンを実施


インターネットイニシアティブ(IIJ)は仮想移動体通信事業(MVNO事業)として展開しているモバイルサービスの総回線数が2015年12月末時点で100万回線を突破したことを発表した。 2015年12月末時点で107.3万回線に達したことを明らかにしている。 インターネットイニシアティブは2008年に仮想移動体通信事業者(MVNO)として法人向けにIIJモバイルサービスを開始しており、企業におけるスマートデバイスの活用やIoT/M2Mの需 ...- more -

三菱電機がダイヤモンドテレコムを兼松に売却


三菱電機と兼松は三菱電機の100%子会社であるダイヤモンドテレコムを兼松の100%子会社である兼松テレコム・インベストメントに現金交付型の吸収合併方式で譲渡することで合意した。 ダイヤモンドテレコムは兼松が2016年1月15日に設立した兼松テレコム・インベストと合併することになり、ダイヤモンドテレコムを合併消滅会社、兼松テレコム・インベストメントを合併存続会社とする。 ただ、合併存続会社の商号を合併と同時にダイヤモンドテレコムに変更する ...- more -

IIJのJapan Travel SIMをJR東日本エリア駅構内のNewDaysで販売


インターネットイニシアティブ(IIJ)は訪日外国人や一時帰国者向けのモバイルデータ通信サービスとして提供しているプリペイドSIMカード「Japan Travel SIM」をJR東日本リテールネットが運営するコンビニエンスストア「NewDays」の山手線沿線70店舗において2016年1月19日より販売を開始すると発表した。 Japan Travel SIMは利用期間が30日間でデータ通信容量が1GBのプランと、利用期間が3ヶ月間でデータ通 ...- more -

FREETELが中国・深圳で人材を募集中


FREETELブランドを展開するPlus One Marketingは中国において人材を募集していることが分かった。 Plus One Marketingの中国法人であるPlus One Shenzhenを通じて人材を募集しており、募集要項は中国の求人情報サイトで公開されている。 ハードウェア部門マネージャ、GUIエンジニア、アプリケーション開発エンジニア、サプライや管理エンジニア、日本語翻訳者を募集中としている。 なお、Plus On ...- more -

経済産業省がスマートフォン向け決済アプリを開発へ、訪日外国人をターゲットに


経済産業省(Ministry of Economy, Trade and Industry:METI)は主に訪日外国人をターゲットとしてスマートフォン向け決済アプリケーションを開発することが時事通信社の報道で分かった。 日本政府観光局として知られる独立行政法人 国際観光振興機構(Japan National Tourism Organization:JNTO)の統計によると訪日外国人は増加傾向が続いており、2015年は11月末の時点で傳 ...- more -








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