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下り最大300MbpsのLTE Cat.6に対応した据置型ルータVodafone 4G B4000を発表


Vodafoneのポルトガル法人で移動体通信事業を手掛けるVodafone PortugalはLTE/W-CDMA/GSM端末「Vodafone 4G B4000」を発表した。 ポルトガル市場向けの据置型ルータとなっている。 通信方式はLTE/W-CDMA/GSM方式に対応している。 LTE UE Category 6やLTE-Advancedに対応することで、通信速度は下り最大300Mbps/上り最大50Mbpsを実現する。 無線LA ...- more -

HTCが新型の車載無線端末HTC THINK+ (PC77400)を開発


HTC製の車載無線端末「PC77400」が2014年6月20日付けでNCCを通過した。 認定番号はCCAE11LP113CT0。 モバイルネットワークでは認証を受けておらず、Bluetooth通信のみで認証を受けている。 PC77400は未発表端末の型番である。 機器種別が車載無線終端(CAR OBU)となっており、車載用の無線端末であることが分かる。 HTCは台湾の自動車メーカーであるYulon Motor(裕隆汽車)と車載用の無線端 ...- more -

3G対応のSamsung Gear Soloと思われるSM-R382がBluetooth認証通過


Samsung Electronics製のウェアラブルデバイス「SM-R382」が2014年6月10日付けでBluetooth認証を通過した。 Bluetoothモジュールのバージョンは4.0またはそれ以降。 SM-R382は未発表端末の型番である。 型番規則よりウェアラブルデバイスとなることが分かる。 詳細なスペックは不明であるが、Samsung Gear Soloになるとの見方もある。 Samsung Gear Soloはモバイルネ ...- more -

バーレーンのBatelcoがサムスン製のLTE対応モバイルWi-Fiルータを提供


バーレーンの移動体通信事業者であるBatelcoはSamsung Electronics製のモバイルWi-Fiルータの提供を開始した。 BatelcoはLTE 1800(B3) MHzを使用してLTEサービスを提供している。 Samsung Electronics製のモバイルWi-Fiルータは最大で10台の無線LAN機器を接続可能で、約8時間の連続利用が可能としている。 レンタルで提供しているとのことで、レンタル料は月額で10バーレーン ...- more -

LTE Cat.6対応の8コアプロセッサHisilicon Kirin 920 (K3V3)を発表


中国のHuawei Technologiesは中国でプレスイベントを開催してモバイル端末向けチップセット「Hisilicon Kirin 920 (K3V3) Series」を発表した。 Huawei Technologies傘下のHisilicon Technologiesが開発及び製造を手掛けている。 製造プロセスは28nmで、CPUはクアッドコアのARM Cortex-A15とクアッドコアのARM Cortex-A7の計8コアであ ...- more -

Samsung GALAXY Gearにアップデートを開始、OSがAndroidからTizenに


Samsung Electronicsはスマートウォッチ「Samsung GALAXY Gear (SM-V700)」にソフトウェアのアップデートを開始した。 アップデートを適用するとOSがTizen 2.2.1.1となる。 これまではAndroidベースのOSで動作していたが、アップデート後はTizenベースのOSに変更される。 ソフトウェアバージョンはV700XXUCNE9となっている。 OSがTizenに変更後はAndroidに戻 ...- more -

LGがSIM内蔵版のLG G Watchを開発中か


LG Electronicsはスマートウォッチ「LG G Watch」のSIM内蔵版を開発していると韓国メディアが伝えている。 SIMを内蔵するため、モバイルネットワークを利用して単体で使用することが可能となる。 OSにはAndroid Wearを採用する可能性が有力視されている。 SIMは交換不可の内蔵式とされており、移動体通信事業者を通じて販売することになると考えられる。 投入先の移動体通信事業者は韓国のLG U+が有力視されている ...- more -

JDI・ソニー・パナソニックがタブレット向け有機ELで提携へ


Japan DisplayとSonyとPanasonicは有機ELパネル事業で提携することが日本経済新聞の報道で明らかになった。 タブレット型端末向けの中小型パネルを共同開発する新会社を設立するという。 大型パネルの実用化が難しく、スマートフォンやウェアラブルデバイスの需要が見込める中小型に転校して開発するとのことである。 提携は産業革新機構が主導し、筆頭株主として約35%出資するとされている。 Japan Displayは20~30% ...- more -








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