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KDDIとJR東日本、5Gを用いた走行列車での8K/4K映像伝送実験を実施


KDDIはEast Japan Railway Company (東日本旅客鉄道:以下、JR東日本)と共同で第5世代移動通信システム(5G)を用いた走行列車で8K/4K映像伝送実験を実施し、世界で初めて成功したと発表した。 2017年10月17日から2017年10月19日にかけて実証実験を実施しており、約1.5kmの区間に28GHz帯の実験システムを用いたエリアを構築し、JR東日本の在来線試験電車であるMUE-Trainを走行させて、先 ...- more -

KDDI向け未発表端末の認証機関通過状況


~KDDI向け未発表端末の認証機関通過状況~ 2017年12月3日現在におけるKDDI、Okinawa Cellular Telephone、UQ Communications向けの未発表端末の認証機関通過情報である。 製品化されない試作端末が含まれる場合があるため、注意しておきたい。 また、ここでは認証より判明した情報のみを記載しており、記載していない周波数や機能などが非対応になるとは限らない。 凡例 ■メーカー名 ○型番 (メーカー ...- more -

ユニバーサルサービス料を改定、2018年1月利用分から月額2円に

NTT DOCOMO、KDDIおよびOkinawa Cellular Telephone (沖縄セルラー電話)、SoftBankおよびWILLCOM OKINAWA (ウィルコム沖縄)は2018年1月利用分からのユニバーサルサービス料を改定すると発表した。 ユニバーサルサービス料の改定日は2018年1月1日で、改定前の2017年12月利用分までは1回線あたり月額3円としていたが、改定後の2018年1月利用分からは1回線あたり月額2円とな ...- more -

KDDI向け未発表端末の認証機関通過状況


~KDDI向け未発表端末の認証機関通過状況~ 2017年11月26日現在におけるKDDI、Okinawa Cellular Telephone、UQ Communications向けの未発表端末の認証機関通過情報である。 製品化されない試作端末が含まれる場合があるため、注意しておきたい。 また、ここでは認証より判明した情報のみを記載しており、記載していない周波数や機能などが非対応になるとは限らない。 凡例 ■メーカー名 ○型番 (メーカ ...- more -

UQ、貸出機種にAQUOS sense (SHV40_u)とSpeed Wi-Fi NEXT WX04 (NAD34)を追加


UQ CommunicationsはTry UQ mobileおよびTry WiMAXにおける貸出機種を追加したと明らかにした。 2017年11月22日よりTry UQ mobileの貸出機種にSHARP製のスマートフォン「AQUOS sense (SHV40_u)」、Try WiMAXの貸出機種にNEC Platforms製のモバイル無線LANルータ「Speed Wi-Fi NEXT WX04 (NAD34)」を追加している。 なお、 ...- more -

KDDI直営店でisai V30+ LGV35とAQUOS R compact SHV41の展示を11月22日より開始


KDDIはLG Electronics製のスマートフォン「isai V30+ LGV35」およびSHARP製のスマートフォン「AQUOS R compact SHV41」を一部のKDDIの直営店で2017年11月22日より展示を開始すると明らかにした。 展示を実施するKDDIの直営店は宮城・仙台のau SENDAI、東京・新宿のau SHINJUKU、名古屋・栄のau NAGOYA、大阪・梅田のau OSAKA、福岡・天神のau FUK ...- more -

KDDI向け未発表端末の認証機関通過状況


~KDDI向け未発表端末の認証機関通過状況~ 2017年11月19日現在におけるKDDI、Okinawa Cellular Telephone、UQ Communications向けの未発表端末の認証機関通過情報である。 製品化されない試作端末が含まれる場合があるため、注意しておきたい。 また、ここでは認証より判明した情報のみを記載しており、記載していない周波数や機能などが非対応になるとは限らない。 凡例 ■メーカー名 ○型番 (メーカ ...- more -

KDDIと沖縄セルラーがミャンマーでLTE国際ローミングを開始


KDDIおよびOkinawa Cellular TelephoneはLTE国際ローミングの対象エリアを拡大した。 2017年11月13日よりLTE国際ローミングの対象エリアにミャンマー(ビルマ)を追加している。 対象の移動体通信事業者はミャンマーの政府組織でもあるMyanma Posts and Telecommunications (ミャンマー国営郵便・電気通信事業体:以下、MPT)となっている。 MPTがLTEサービスを運用する周波 ...- more -








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