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UQ mobile、HUAWEI nova lite 3 (HWU35)の取り扱いを発表


UQ CommunicationsはHuawei Technologies (華為技術)製のスマートフォン「HUAWEI nova lite 3 (HWU35)」を取り扱うと発表した。 auのネットワークを利用した仮想移動体通信事業者(MVNO)として展開するUQ mobileのラインナップで取り扱うスマートフォンである。 OSにはAndroid 9 Pie Versionを採用する。 独自ユーザインタフェースはEMUI 9.0.1を導 ...- more -

UQ mobile、京セラ製おてがるスマホ01 (KYV44_u2)の販売を開始


UQ CommunicationsはKYOCERA (京セラ)製のスマートフォン「おてがるスマホ01 (KYV44_u2)」を発売した。 auのネットワークを利用した仮想移動体通信事業者(MVNO)として展開するUQ mobileのラインナップで取り扱うスマートフォンである。 2019年2月7日よりUQ mobileオンラインショップなどで取り扱いを順次開始している。 おてがるスマホ01 (KYV44_u2)は初心者向けのスマートフォン ...- more -

IIJ、法人向けフルMVNOサービスでチップ型SIMを提供開始

  • 2019年01月31日
  • MVNO

Internet Initiative Japan (以下、IIJ)はフルMVNOとして法人向けに展開しているIIJモバイルサービス/タイプIでMFF2サイズのチップ型SIMの提供を開始すると発表した。 チップ型SIMは機器への組み込みが可能で、2019年1月31日より提供を開始している。 IoTの普及に伴う機器への組み込み需要に対応するという。 チップ型SIMは耐衝撃性に優れるうえに、製造段階で機器の基板に組み込めるため、従来のICカ ...- more -

mineoを展開するケイ・オプティコム、社名をオプテージに変更へ

  • 2019年01月31日
  • MVNO

mineoブランドで携帯通信サービスを展開するK-Opticom Corporationは社名を変更すると発表した。 The Kansai Electric Power (関西電力)と同社の全額出資子会社であるK-Opticom CorporationおよびKanden System Solutions (関電システムソリューションズ)は2019年4月1日を効力発生日として組織再編を行う。 組織再編は総合エネルギー事業の競争力強化および ...- more -

IIJ、IIJmio meeting 22でeSIMのデモンストレーションを実施


Internet Initiative Japan (以下、IIJ)は2018年1月26日に大阪府大阪市内で開催したIIJmio meeting 22 大阪会場でeSIMのデモンストレーションを実施した。 これまでに、IIJはフルMVNOとしてIIJの加入者管理機能(HLR/HSS)を使用してeSIMプラットフォームの検証環境を構築し、eSIMを採用した端末の動作検証を開始したと発表している。 なお、eSIMプラットフォームの検証環境は ...- more -

IIJmioが音声通話特化のケータイプランを発表、初期費用の割引キャンペーンも

  • 2019年01月24日
  • MVNO

Internet Initiative Japan (IIJ)は仮想移動体通信事業者(MVNO)として展開する個人向け携帯通信サービス「IIJmioモバイルサービス」において、音声通話に特化したプラン「ケータイプラン」の提供を開始すると発表した。 音声通話の利用に限定した新たなプランとしてケータイプランを2019年2月1日より提供を開始する。 ケータイプランではデータ通信用の高速通信量は付帯せず、音声通話とSMSの利用に限定したプランと ...- more -

UQ mobile、京セラ製おてがるスマホ01 (KYV44_u2)を発表


UQ CommunicationsはKYOCERA (京セラ)製のFDD-LTE/TD-LTE/WiMAX 2+(TD-LTE)/W-CDMA/GSM端末「おてがるスマホ01 (KYV44_u2)」を発表した。 auのネットワークを利用した仮想移動体通信事業者(MVNO)として展開するUQ mobileのラインナップで取り扱うスマートフォンである。 ハードウェアはau向けのQua phone QZ (KYV44)およびUQ mobile ...- more -

総務省が2018年Q3末時点のMVNO契約数を公開、シェア1位は楽天で変わらず

  • 2018年12月24日
  • MVNO

総務省(Ministry of Internal Affairs and Communications:MIC)は電気通信事業報告規則(昭和63年郵政省令第46号)の規定による電気通信事業者からの報告などに基いて、2018年第3四半期末(2018年9月末)における電気通信サービスの契約数および占有率を公表した。 仮想移動体通信事業者(以下、MVNO)の契約数などが判明している。 MVNOサービスの契約数は前年同期比17.8%増、前期比3 ...- more -








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