携帯電話事業者各社の5G向け周波数のMassive MIMO導入率が判明、楽天モバイルが優位に

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総務省(Ministry of Internal Affairs and Communications：MIC)は令和5年度携帯電話及び全国BWAに係る電波の利用状況調査の調査結果の概要を電波法(昭和24年法律第131号)第26条の2第2項の規定に基づき公表した。

2023年3月31日時点で移動体通信事業者(MNO)が開設した携帯電話および広帯域移動無線アクセスシステム(全国BWA)の基地局を対象に総務省が調査した結果となる。

令和5年度携帯電話及び全国BWAに係る電波の利用状況調査の調査結果では移動体通信事業者および周波数ごとに導入技術状況も開示している。

そのため、Massive MIMOの導入に適した第5世代移動通信システムの導入のための特定基地局の開設計画の認定に伴い携帯電話事業者に割当したTDDの第5世代移動通信システム(5G)向け周波数におけるMassive MIMOの導入状況を確認できる。

総開設数、Massive MIMOの導入数、Massive MIMOの導入率はサブ6GHz帯(Sub6)の3.7GHz帯でNTT DOCOMOが10,356局、651局、6.3%、KDDIと同社の連結子会社であるOkinawa Cellular Telephone Company (沖縄セルラー電話)が18,359局、1,234局、6.7%、SoftBank Corp.が6,458局、679局、10.5%、Rakuten Mobile (楽天モバイル)が11,053局、10,803局、97.7%となった。

4.0GHz帯でKDDIとOkinawa Cellular Telephone Companyが2,211局、0局、0%である。

4.5GHz帯でNTT DOCOMOが11,513局、943局、8.2%となっている。

Sub6の周波数としてはNTT DOCOMOが21,869局、1,594局、7.3%、KDDIとOkinawa Cellular Telephone Companyが20,570局、1,234局、6.0%、SoftBank Corp.およびRakuten Mobileは3.7GHz帯に準ずる。

ミリ波(mmWave)の28GHz帯でNTT DOCOMOが4,394局、4,394局、100%、KDDIとOkinawa Cellular Telephone Companyが4,193局、3,225局、76.9%、SoftBank Corp.が4,236局、4,236局、100%、Rakuten Mobileが10,540局、10,540局、100%である。

Sub6およびmmWaveの周波数の合計としてはNTT DOCOMOが26,263局、5,988局、22.8%、KDDIとOkinawa Cellular Telephone Companyが24,763局、4,459局、18.0%、SoftBank Corp.が10,694局、4,915局、46.0%、Rakuten Mobileが21,593局、21,343局、98.8%となっている。

2023年3月31日時点ではMassive MIMOの導入数と導入率はSub6およびmmWaveともにRakuten Mobileが優位な結果となった。

総務省